2020年の東京五輪開催決定に関する調査 

2013年09月18日
エン・ジャパンが運営する、『[en]社会人の転職情報』上でサイトユーザー7000名を対象に「2020年の東京五輪の開催決定」に関するアンケート調査を実施。

【調査結果】

1．2020年の東京オリンピック開催について、75%の方が賛成と回答。

　2020年に東京オリンピックが開催されることについて聞いたところ、75％の方が「賛成」と回答しました。就業状況別で見てもほぼ同じ結果となっており、多くの方が開催を心待ちにしているようです。

2．東京オリンピック開催決定は自分の仕事に「影響がある」と回答した方は35％。

　2020年のオリンピック開催決定が自分の仕事にとって何らかの「影響がある」「どちらかというと影響がある」と回答した方は35％、「影響がない」「どちらかというと影響がない」と回答した方は48％となりました。

3．「影響がある」と回答した方の理由は、「仕事が増える」が最多。

「仕事が増える」と回答した方が高かった業界は、「旅行・観光業界」「広告・出版・マスコミ業界」「建築・土木・設備業界」。

　東京でのオリンピック開催決定が自分の仕事にとって何らかの「影響がある」と回答した方うち、理由として最も多くの方が挙げたのは「仕事が増える」でした。
　また、「仕事が増える」と回答した方の割合が高い業界は、「オリンピック関連ツアーが増えると予想される」「東京に集まる人が増えるから」などの理由から、「旅行・観光関連」が第一位となりました。この他、「広告・出版・マスコミ関連」、「建築・土木・設備」が続きました。

4．東京でのオリンピック開催決定は、転職活動に「影響ない」と回答した方が7割超。

　東京でのオリンピック開催決定が自分の転職活動に「影響はない」と回答した方が7割を超えており、現時点では影響がないと考えている方が多数となりました。
　しかし、「転職に積極的になった」と回答した方が、 「転職に慎重になった」と回答した方を上回っていることから、オリンピックの開催決定が転職意向を後押しすることにつながっている方もいるようです。

5．オリンピックの開催が決定により「転職に積極的になった」と回答した方の理由は、「いい求人が増えそう」

　オリンピック開催決定により「転職に積極的になった」と回答した方の理由として挙げられたのは、「いい求人が増えそう」が77％で最多、次いで「五輪に関連する仕事に就きたい」が25％で上位となりました。
　五輪に関する求人だけに限らず、開催に伴って需要が増加した業界の求人が増えることに期待していることがうかがえます。


【調査概要】
調査方法：インターネットによるアンケート
調査対象：「[en]社会人の転職情報」利用者　7,000名
調査期間：2013年9月11日～2013年9月13日

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[エン・ジャパン]

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