日本におけるモノのインターネットに関する調査（従業員数500人以上の企業対象）

2016年04月26日

ガートナージャパンは、日本企業のモノのインターネット (IoT) への取り組みに関する調査結果を発表しました。

IoTについて、企業がどのように取り組んでいるかを質問したところ、「IoTの専門部署やグループができた」割合が10.1%となり、IoTに関して具体的な推進体制を整備できている企業は全体の1割程度にとどまることが明らかになりました。特に、2015年の調査時に1年以内に体制を確立する予定だとしていたにもかかわらず、結果としてはその大半が実現には及ばなかったことが目立ちます。

また、IoTに対する意識調査も行いました。その結果、「社内の変革を推進する」「ITがよりビジネスに貢献できる」など、成果への期待に対する回答の割合が50%を超えましたが、「いまだにどこから手を付けてよいか分からない」とする回答も4割近くあり、期待と現実的なアクションへの落とし込みに対する難しさが入り混じる現状が明らかになりました。

【調査手法】

本調査は、国内の特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャー向けのアンケート調査を通して、日本におけるさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的に実施したものです。有効回答数はいずれも515件で、日本全国の従業員数500人以上の企業を対象にしています。回答者は、ITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある／関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想定しています。2015年の調査は3月に実施、2016年の調査は2月に実施されました。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ

[ガートナージャパン]