モノのインターネット (IoT) の実装に関する調査（中国、ドイツ、インド、日本、英国、米国対象） 

ガートナーは、モノのインターネット (IoT) の実装に関する最新の調査結果(*) を発表しました。それにより、IoTを実装している組織の13%が既にデジタル・ツインを使用しており、さらに62%がデジタル・ツインの使用を確立している最中か、予定していることが明らかになりました。
ガートナーは、デジタル・ツインの定義を、「資産の状態に対する理解、変化への対応、ビジネス・オペレーションの改善、付加価値の提供を目的として、物理的な実体を表現するソフトウェア設計パターン」としています。

デジタル・ツインを既に使用していると回答した組織は13%にとどまりますが、62%はデジタル・ツインの使用を確立している最中か、1年以内の確立を予定しています。このように急速に採用が拡大している背景には、テクノロジ・ベンダーによる大規模なマーケティングや教育が行われている状況があります。そのほか、デジタル・ツインがビジネス価値をもたらしており、企業のIoT／デジタル戦略の一翼を担う存在となったことも理由として挙げられます。

デジタル・ツインは複数の利用者層にサービスを提供する

IoTを実装する企業にとって重要な要素は、デジタル・ツインが社内外のさまざまな利用者にサービスを提供していることです。回答企業の54%は、デジタル・ツインの大部分が1つの利用者層だけを対象にしているが、複数の利用者層を対象にすることもあった、と報告しています。また、およそ3分の1の企業は、大部分またはすべてのデジタル・ツインが複数の利用者層を対象にしていると回答しています。例えば、コネクテッド・カーのデジタル・ツインの場合には、メーカー、顧客サービス・プロバイダー、保険会社といった、IoTデータのニーズがそれぞれ異なる利用者層による活用が考えられます。

デジタル・ツインの利用者層は幅広く、IoTデータを社内で利用する従業員やセキュリティ担当者、顧客やサービス提供者などのビジネス・パートナー、およびIBMやMicrosoftなどのテクノロジ・プロバイダーが含まれます。

デジタル・ツインは相互に統合されることがある

複数のデジタル・ツインを展開している組織では、それらの統合が理にかなう場合があります。例えば、産業用のバルブ、ポンプ、ジェネレータをIoTに接続している発電所では、機器ごとのデジタル・ツインと共に、あらゆる機器のIoTデータを集約して全体的な動作を分析する複合的なデジタル・ツインも必要です。

そのような設定は非常に複雑ですが、デジタル・ツインを実装している組織の61%は、既に少なくとも1組のデジタル・ツインを相互に統合しています。さらに、デジタル・ツインをまだ統合していない組織の74%が、今後5年以内に統合を実施すると予想されます。しかし、この結果を反対の視点から捉えると、デジタル・ツインを実装している組織の39%はデジタル・ツインをまだ統合しておらず、デジタル・ツインをまだ統合していない組織の26%は5年以内に統合する計画も立てていないともいえます。

(*) 注記

ここに記載している結果は、IoTの実装に関してガートナーが2018年7～8月に実施した調査に基づいています。本調査は、6カ国 (中国、ドイツ、インド、日本、英国、米国) にわたる599の回答者を対象にオンラインで実施されました。調査対象となった組織は、年間売上額が5,000万ドルを超えており、なおかつ2019年末までに少なくとも1件のユースケースでIoTの導入を計画している組織です。

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