OTC市場に関する調査（2016年）
2016年11月22日
矢野経済研究所は、国内OTC市場の調査を実施した。
＜OTCとは＞
OTCとは、Over The Counterの略で、医師による処方箋を必要とせずに購入できる一般用医薬品を指す。
＜OTC市場とは＞
本調査におけるOTC市場とは、OTC（要指導医薬品、第一類、第二類、第三類の一般用医薬品）の出荷金額と、指定医薬部外品（厚生労働大臣の指定により、一般用医薬品から医薬部外品となった品目）の出荷金額を合算し、算出した。
【調査結果サマリー】
◆2015年のOTC市場は前年比1.8％増の8,090億円、3年連続のプラス成長
2015年の国内OTC市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比1.8％増の8,090億円と推計した。OTC市場全体の成長率は１％台にとどまるが、一般用医薬品に限定すれば前年比3.3%増の高い伸びを示している。新製品投入により市場活性化を果たした一部の薬効（製品）の貢献や一般用医薬品が免税対象となったことで、訪日外国人客によるインバウンド需要が牽引した。
◆2015年の薬効別OTC市場は目薬が前年比11.8％増の485億円と2桁成長、ビタミン剤も同4.4％増と好調推移
2015年の国内OTC市場（メーカー出荷金額ベース）を薬効別にみると、目薬が前年比11.8％増の485億円と2桁成長を達成した他、ビタミン剤が同4.4.％増の710億円と好調に推移、パップ剤・プラスター（同1.8％増の344億円）や解熱鎮痛剤（同1.3％増の320億円）も堅調に推移した。訪日外国人客によるインバウンド需要が牽引した他、新製品の投入や積極的なプロモーション展開などが効果的に作用したと考える。
◆市場拡大には新規需要の創出や潜在需要の掘り起こしによる国内OTC市場の本格的な活性化が不可欠
今後の国内OTC市場拡大を継続するためには、インバウンド需要が一巡する前に国内市場の本格的な活性化が不可欠である。そのためには、新領域へのスイッチOTC投入および新たな効能・効果を持つスイッチOTC投入による新市場の創出、これまでにない切り口を持った製品投入による新規需要の創出、新たな訴求展開による既存薬効における潜在需要の掘り起こしなどを通じて、国民全体のセルフメディケーションの推進・定着を実現する必要があると考える。
【調査概要】
調査期間：2016年6月～9月
調査対象：国内有力OTCメーカー等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング、ならびに文献調査併用
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
＜OTCとは＞
OTCとは、Over The Counterの略で、医師による処方箋を必要とせずに購入できる一般用医薬品を指す。
＜OTC市場とは＞
本調査におけるOTC市場とは、OTC（要指導医薬品、第一類、第二類、第三類の一般用医薬品）の出荷金額と、指定医薬部外品（厚生労働大臣の指定により、一般用医薬品から医薬部外品となった品目）の出荷金額を合算し、算出した。
【調査結果サマリー】
◆2015年のOTC市場は前年比1.8％増の8,090億円、3年連続のプラス成長
2015年の国内OTC市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比1.8％増の8,090億円と推計した。OTC市場全体の成長率は１％台にとどまるが、一般用医薬品に限定すれば前年比3.3%増の高い伸びを示している。新製品投入により市場活性化を果たした一部の薬効（製品）の貢献や一般用医薬品が免税対象となったことで、訪日外国人客によるインバウンド需要が牽引した。
◆2015年の薬効別OTC市場は目薬が前年比11.8％増の485億円と2桁成長、ビタミン剤も同4.4％増と好調推移
2015年の国内OTC市場（メーカー出荷金額ベース）を薬効別にみると、目薬が前年比11.8％増の485億円と2桁成長を達成した他、ビタミン剤が同4.4.％増の710億円と好調に推移、パップ剤・プラスター（同1.8％増の344億円）や解熱鎮痛剤（同1.3％増の320億円）も堅調に推移した。訪日外国人客によるインバウンド需要が牽引した他、新製品の投入や積極的なプロモーション展開などが効果的に作用したと考える。
◆市場拡大には新規需要の創出や潜在需要の掘り起こしによる国内OTC市場の本格的な活性化が不可欠
今後の国内OTC市場拡大を継続するためには、インバウンド需要が一巡する前に国内市場の本格的な活性化が不可欠である。そのためには、新領域へのスイッチOTC投入および新たな効能・効果を持つスイッチOTC投入による新市場の創出、これまでにない切り口を持った製品投入による新規需要の創出、新たな訴求展開による既存薬効における潜在需要の掘り起こしなどを通じて、国民全体のセルフメディケーションの推進・定着を実現する必要があると考える。
【調査概要】
調査期間：2016年6月～9月
調査対象：国内有力OTCメーカー等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング、ならびに文献調査併用
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
