リハビリテーション病院における脳卒中リハビリ実態アンケート調査（2016年）
2016年11月29日
矢野経済研究所は、脳卒中リハビリテーションに関する病院アンケート調査を実施した。
＜本アンケート調査について＞
本アンケート調査では、国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院を対象として、脳卒中（脳血管障害）患者に対するリハビリテーションの実施状況（体制、スタッフ数、患者数、患者の評価方法、急性期リハビリ実施の有無、リハビリ期間、リハビリ利用機器・装具、車いす処方状況、リハビリ終了後の行先、課題・問題点など）についての調査を実施した。
分析に際しては、脳卒中リハビリ患者の全リハビリ患者数に占める比率、脳卒中リハビリ患者の年齢構成、脳卒中リハビリにおける課題・問題点等についてまとめた。
【調査結果サマリー】
◆脳卒中リハビリテーション患者の比率が、過半数を越える施設は約3割
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（85件）に、リハビリテーション患者数に占める脳卒中リハビリ患者の比率を尋ねたところ、「75％以上」という回答が8.3％、「50～75％未満」が20.0％と、脳卒中リハビリ患者の比率が過半数を越える施設が約3割という結果になった。
◆85歳以上の脳卒中リハビリ患者が、50％以上を占める病院は14施設
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（79件）に、脳卒中リハビリ患者の年齢構成について尋ねたところ、「85歳以上」の患者が75％以上を占める施設が7施設、50～75％未満が7施設であった。また、「75～84歳以下」の患者が75％以上を占める施設が4施設、50～75％未満が14施設となり、約2割の施設で75歳から84歳以下の高齢者が過半数を越えた。
◆脳卒中患者のリハビリにおいての課題・問題点は、「今後の点数減少」が40.2％、「退院後の患者情報の把握」が35.4％、「人手が不足している」は30.5％
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（82件）に、脳卒中患者のリハビリの課題・問題点を尋ねたところ、「今後のリハビリ関連点数の減少」が40.2%と最も高く、「退院後の患者情報の把握（35.4％）」、「リハビリをする人の不足（30.5％）」、「現在のリハビリ関連の点数が低い（29.3％）」が続いた。現在のリハビリテーションの実施内容は人的サービスであり、今後、人手の確保とともに、さらに効率的な運営が求められていくと考える。
【調査概要】
調査期間：2016年5月～6月
調査対象：国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（集計対象85件）
調査方法：郵送（留置）アンケート方式
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
＜本アンケート調査について＞
本アンケート調査では、国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院を対象として、脳卒中（脳血管障害）患者に対するリハビリテーションの実施状況（体制、スタッフ数、患者数、患者の評価方法、急性期リハビリ実施の有無、リハビリ期間、リハビリ利用機器・装具、車いす処方状況、リハビリ終了後の行先、課題・問題点など）についての調査を実施した。
分析に際しては、脳卒中リハビリ患者の全リハビリ患者数に占める比率、脳卒中リハビリ患者の年齢構成、脳卒中リハビリにおける課題・問題点等についてまとめた。
【調査結果サマリー】
◆脳卒中リハビリテーション患者の比率が、過半数を越える施設は約3割
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（85件）に、リハビリテーション患者数に占める脳卒中リハビリ患者の比率を尋ねたところ、「75％以上」という回答が8.3％、「50～75％未満」が20.0％と、脳卒中リハビリ患者の比率が過半数を越える施設が約3割という結果になった。
◆85歳以上の脳卒中リハビリ患者が、50％以上を占める病院は14施設
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（79件）に、脳卒中リハビリ患者の年齢構成について尋ねたところ、「85歳以上」の患者が75％以上を占める施設が7施設、50～75％未満が7施設であった。また、「75～84歳以下」の患者が75％以上を占める施設が4施設、50～75％未満が14施設となり、約2割の施設で75歳から84歳以下の高齢者が過半数を越えた。
◆脳卒中患者のリハビリにおいての課題・問題点は、「今後の点数減少」が40.2％、「退院後の患者情報の把握」が35.4％、「人手が不足している」は30.5％
国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（82件）に、脳卒中患者のリハビリの課題・問題点を尋ねたところ、「今後のリハビリ関連点数の減少」が40.2%と最も高く、「退院後の患者情報の把握（35.4％）」、「リハビリをする人の不足（30.5％）」、「現在のリハビリ関連の点数が低い（29.3％）」が続いた。現在のリハビリテーションの実施内容は人的サービスであり、今後、人手の確保とともに、さらに効率的な運営が求められていくと考える。
【調査概要】
調査期間：2016年5月～6月
調査対象：国内のリハビリテーション科を診療科に持つ病院（集計対象85件）
調査方法：郵送（留置）アンケート方式
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
