学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査（初等、中等、高等教育機関の教員と教育政策関係者対象） 

アドビ システムズ（アドビ）は、日本の初等、中等、高等教育機関の教員と教育政策関係者*を対象とした「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」を発表しました。

「創造的問題解決」とは、創造性に富んだ革新的な方法で問題や課題に取り組む手法を意味します。直面する問題や課題を別の角度から見直すことで、従来にはなかったような対応策や解決策を見つけ出し、実際の行動に移す一連のプロセスです。本調査でアドビは、以下に挙げる4 つのカテゴリーとスキルを「創造的問題解決能力」として定義しました。

*政府・官公庁・行政機関・政党や民間シンクタンクなどで教育政策に関与している方

調査結果

創造的問題解決能力

「創造的問題解決能力」の重要性は、日本の教育現場で広く認識されており、約9割の教育関係者が、生徒や学生が「創造的問題解決」を学ぶことは重要であると考えています。また、約7割の教員および教育政策関係者が、「創造的問題解決能力」が高いほうが将来高収入の仕事を得やすいと考えており、人工知能（AI）の発達等に伴う自動化が進む時代において、将来の仕事に備えるためにも同能力を育むことは重要であると認識しています。

「創造的問題解決」を学ぶことの重要性は、教育関係者に広く認識されている

しかし、今回の調査で、教育関係者の半数が「現在の教育課程では『創造的問題解決能力』の育成があまり重視されていない」と捉えていることが明らかになりました。現場の教員からは、「教科の授業時数や教えるべき内容が多すぎて、創造的問題解決能力に時間を当てられない」「創造的問題解決能力は数値化できない。評価できる教育者がいない。」といった声が挙がっており、時間のなさや数値的評価の難しさが課題となっている実情が浮き彫りとなりました。

「創造的問題解決能力」の育成を妨げる主な要因

「創造的問題解決能力」の育成を妨げるその他の要因として、教員に対する研修の不足、ツールへのアクセス不足等が挙げられています。特に、日本の教員は他国と比べて「創造的問題解決能力」育成のためのツールや、研究/知識習得の機会が十分得られておらず、「生徒や学生の『創造的問題解決能力』を育成するために必要となるソフトウェアやツールが揃っていない」「研修を受けておらず、必要な知識も持っていない」と回答した教員の割合は、他国では約5割程度に留まるのに対し、日本では7割以上という結果となりました。

日本の教員は「創造的問題解決能力」育成のツールや知識習得の機会を十分得られていない

また、授業で使えるソフトウェアやツールが全くないと答えた教員は米国で3％、英国で5％、ドイツで15％に留まるのに対し、日本では40％と他国との大きなギャップが見られます。

授業で使えるソフトウェアやツールが全くない教員も他国より圧倒的に多い

教員の約8割、教育政策関係者の約9割が、「創造的問題解決能力」を育成する授業を学校現場に取り入れる方法や、関連する教育課程の改訂について検討の余地があると感じています。特に現場の教員からは、「創造的問題解決能力」の育成のために、学校経営陣や国／都道府県による改革と大学入試制度の改革が望まれていることも明らかになりました。

教育関係者は「創造的問題解決能力」を育成する授業を行うには、教育課程の改革が必要だと感じている

教育課程の改革が必要である
教育政策関係者 90%
教員 82%

調査概要

「学校現場における『創造的問題解決能力』育成に関する調査」について
この調査はアドビがEdelman Intelligenceに委託し実施したもので、米国、英国、ドイツ、日本の初等、中等、高等教育機関の教員400人と教育政策関係者100人を対象として2017年10月にオンラインで実施されました。部分的に国際比較を行っています。