2018年 国内クライアント仮想化市場 ユーザー動向分析調査
2018年07月17日IT専門調査会社 IDC Japanは、国内クライアント仮想化市場の動向について、ユーザー調査を分析した結果を発表しました。クライアント仮想化を導入した企業(550名)および導入を検討している企業(550名)の経営層、IT管理者、エンドユーザーなど計1,100名が調査対象です。
調査結果サマリー
- クライアント仮想化導入済み企業の約6割が、デジタルワークスペースを導入済み。業務/用途、利用場所は拡張傾向にある
- およそ3割の国内企業が、次世代のVDI関連テクノロジーに関心を示している
- デジタルワークスペースのユーザー企業の経営課題/ビジネス課題に対する貢献度は4割程度に留まる
クライアント仮想化導入済み企業550名の55.8%が、デジタルワークスペースへを導入しています。その業務/用途、利用場所は多岐に渡り、拡張傾向にあります。さらに、クライアント仮想化の導入を検討している企業(550名)においても、39.1%が、デジタルワークスペースを検討しています。企業は、それぞれの業務に適合したワークスペース戦略を検討する時期に来ているとIDCではみています。さらに、今回の調査対象者全員のうち約3割が、「Windows10 Remote Desktop Modern Interface」「ワークスペースアナリティクスソリューション」「VDIへのAI製品の実装」「Citrix Workspace Hub/Casting」など次世代のテクノロジーに対し関心を示しています。
一方、2018年からサービスが開始されたハイブリッドクラウドDaaS(Desktop as a Service)に対する利用要望は高まっています。特に、データプレーンはプライベートクラウド、コントロールプレーンは(パブリック/プライベート)クラウドDaaS(Desktop as a Service)の組み合わせでの利用意向は39.7%になります。