デジタルメディアのブランド価値貢献度ランキング 

トライベック・ブランド戦略研究所は、日本の有力企業の242社(一部はブランドを含む)について、企業が運営するデジタルメディアがどれくらい自社のブランド価値に貢献しているのかを金額換算によって評価した「デジタルメディアのブランド価値貢献度」ランキングを発表した。

デジタルメディアのブランド価値貢献度ランキング

総合順位 企業 ブランド価値貢献度
（百万円）
1 サントリー 21,085
2 マクドナルド 17,210
3 パナソニック 15,890
4 アサヒビール 15,583
5 ユニクロ 15,509
6 キリン 14,710
7 セブン-イレブン 14,455
8 花王 14,202
9 日本コカ・コーラ 13,576
10 ヤマト運輸 13,450
11 ローソン 13,159
12 日本郵便 12,493
13 サッポロビール 11,930
14 NTTドコモ 11,448
15 イオン 11,198
16 ケンタッキーフライドチキン 10,934
17 アサヒ飲料 10,922
18 ファミリーマート 10,865
19 au 10,615
20 伊藤園 10,458

■1位はサントリー

　デジタルメディアのブランド価値貢献度で1位となったのはサントリーで211億円であった。2位はマクドナルドで172億円、以下、パナソニックが159億円、アサヒビールが156億円、ユニクロが155億円となった。
　デジタルメディアのブランド価値貢献度は以下の算出方法によって算出した。

デジタルメディアのブランド価値貢献度 ＝ 認知貢献効果 + 好感効果 + ロイヤルティ効果

　「認知貢献効果」の上位企業のデジタルメディアでの取り組みでは、自社のウェブサイトの他、SNSやスマートフォンアプリ等を効果的に活用していた。リアルとデジタルの両面におけるコンタクトポイントを最適な形でコミュニケーション設計に落とし込むことで、生活者と企業とのコミュニケーション機会を増大させる取り組みを行っている傾向が見られた。

　「好感効果」を高めるにはキャンペーンが効果的な施策であることがわかったが、上位企業ではポイントやプレゼントなどの直接的なメリット提供だけにとどまらず、より企業理解を深めブランドに好感を持ってもらうために、キャンペーンをきっかけにFacebookやTwitter、InstagramなどのSNS公式アカウントへの登録を促したり、デジタルメディア上の様々なブランドコンテンツへの誘導を図るなどの工夫を行っていた。

　「ロイヤルティ効果」の向上のためには、購入後にもデジタルメディアを通じて顧客に良質な経験を提供することが重要となる。上位企業では購入した商品やサービスのリアルでの楽しみ方を積極的にデジタルメディア上で紹介し、商品・サービスの体験価値を高めることに注力している傾向が見られた。商品やサービスを家族や友人と楽しみ、共有してもらう仕掛けを行い、さらにその体験をデジタル上でもユーザー間で共有できる仕組みを用意することで、日常の体験を通じてブランドロイヤルティを高め、定着させる工夫を行っている。

　デジタルメディアのブランド価値への貢献を高めるためには企業と生活者との間のコミュニケーション増大に注力することにとどまらず、生活者同士のリアル・デジタル両面でのコミュニケーションを生み出していくような、生活者の暮らしに寄り添った施策も重要となっていくといえるだろう。

調査概要

＜調査内容＞
アンケート調査をもとに各社のデジタルメディアの企業ブランド価値への貢献度を評価した。
調査は2018年6月のインターネットによる。
回答者は全国20～69歳の一般消費者で有効回答数は21,440人。

＜調査対象企業・ブランド＞
一般消費者向け（BtoC）の事業を行う企業を12の業界に分け、それぞれの業界における有力企業・ブランド合計260（18企業・ブランドはランキング対象外）を選定。