英語学習サービスに関する意識調査（東京居住世帯収入400万円以上の就業者対象）
2019年02月28日トライオンは、東京にお住いのビジネスマンの英語学習サービスに関する意識調査を実施いたしました。
数多くの企業で、ボトルネックとなっている英語スキルについてのソリューションは年々関心を増しています。英語教育に関して、特に激しい競争が繰り広げられている東京で働くビジネスマンは、有料のサービスについてどのような意識を持っているのか、20～59歳で世帯収入が400万円以上の就労者516名（女性90名、男性426名）から回答が得られました。
調査結果概要
- １．英語をビジネスで問題なく使えるのは、全体の16.1％！
- ２．英語学習のための投資は、自己負担！企業は教育よりも採用の傾向か？
- ３．英会話スクールに150万円以上払ってもよいと考えている層は、スクール選択のポイントとして「指導の厳しさ」を重視している。
調査結果
１．英語をビジネスで問題なく使えるのは、全体の16.1％！
ビジネスレベルの英会話レベルがあると回答した方は、全体の16.1％と低い水準となりました。グローバル化という言葉が叫ばれて久しいものの、グローバルレベルのビジネス英会話スキルを持つ人材は、相変わらず不足していることが分かりました。
２．英語学習のための投資は、自己負担！企業は教育よりも採用の傾向か？
一方、英語スキルのための投資について企業が負担するケースは23.6％と低い水準で、多くの場合、キャリアアップのために個人で英語スキル取得を検討していることが分かりました。
３．英語プログラムの投資額によって、期待するポイントが違う。
英会話スクールに支払ってもいい金額については、30万円以下が半数以上を占めました。一方で、100万円以上支払ってもかまわないという方も15.4％おり、二極化が進みつつあることが判る結果となりました。
また、英会話スクールについて重視するポイントについては、料金の手軽さに続いて、自分に合った学習計画を立ててくれることについて重視する方が多く、カスタマイズされたプログラムなどに注目が集まっていることが分かりました。
ところが、英会話スクールに支払ってもよい金額別に重視すべきポイントをみると、150万円以上支払ってもよいと回答した英語学習に対してモチベーションの高い層は、「多少厳しくとも、しっかりと指導してくれる」ことを最も重視しており、何度も英語学習に挫折してきた経験を持っていることが推測される結果となりました。
「トライズ調べ」
調査概要
・調査期間：2018年12月26日～2018年12月27日
・調査対象：東京居住世帯収入400万円以上の就業者516名
・調査方法：インターネット調査
