HRTechに関する市場調査（年商500億円以上、または従業員規模1000人以上の企業の人事担当者男女対象） 

オデッセイは、全国の年商500億円以上、または従業員規模1000人以上の企業の人事担当者を対象に「HRTechに関する市場調査」を実施いたしましたので発表いたします。

2030 年には人手不足の推計値は 644 万人に上り、今後も益々深刻化が進むと見込まれる中、人材領域の課題をテクノロジーで解決する手法への関心が高まっています。今回、オデッセイでは、年商 500 億円以上、または従業員規模 1000 人以上の企業の人事担当者を対象に「HRTech に関する市場調査」を実施いたしました。その結果、HRTech の認知度や注目されている IT ツールなど、人事に関わる部門に所属している方が感じている、HRTech の実態が見える調査結果となりました。

調査結果

1、8割以上がHRTechを知らないと回答。今後導入を考えている人事担当者は6割以上。

　「HRTech に関してご存知ですか。＜SA＞」という問では、「良く知っている」が 14.3％、「聞いたことがあるが、よく知らない」が 30.0％、「聞いたこともない全く知らない」が 55.8％という結果になり、8 割以上が HRTech を知らないことがわかりました。
　また、「HRTech を導入してみたいと思いますか。＜SA＞」という問では、「既に導入しており、今後も新しいソリューションは積極的に採用したい」が 6.3％、「まだ導入していないが、今後積極的に導入してみたい」が 19.3％、「まだ導入していないが、今後いいものがあれば導入してみたい」が 35.8％という結果になり、導入済も含め、6 割以上が今後導入を考えていることがわかりました。HRTech を知らないと回答した人事担当者も、HRTech の内容を知り、導入をしたいと考えていることがうかがえます。

2、HRTechを導入している業務領域、HRTechが活用できると効果的だと思う業務はともに「採用」が最も高い。

　HRTech 導入している人事担当者の業務領域で「最もあてはまるもの」の回答では「採用」が 35.1％で最も高い結果となりました。また、「どのような業務で HRTech が活用できると効果的と思いますか。＜SA＞」という問においても、「最もあてはまるもの」の回答で「採用（99 人）」が第１位となり、ともに「採用」における業務で最も HRTech の活用が求められていることがわかりました。

3、「採用業務」におけるHRTechが最も効果的に活用する業務は「エントリーシートの受付・内容確認・内容審査」等、大量のデータ処理や大勢の求職者への一斉対応が上位に。

　「『採用業務』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の合計では、「エントリーシートの受付・内容確認・内容審査（227 人）」が第 1 位という結果になりました。続いて、「会社説明会開催日程の調整と告知（155人）」「応募者との面接日程の調整（143人）」という回答が多く集まりました。HRTechは大量のデータの処理や、大勢の求職者に一斉に対応する必要がある業務において、特に効果的だと考える人事担当者が多いことがわかりました。

4、「人材配置／異動」におけるHRTechが効果的に活用する業務は「適正配置の検討」や「異動シミュレーション」。

　「『人材配置／異動』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の「最もあてはまるもの」の回答では約 28％の人事担当者が「適正配置の検討（111 人）」と回答しました。また、合計の回答では「異動シミュレーション（197 人）」が最も高い結果となりました。人材をどこに配置するかを考える工程で、HRTech が効果的であると考えていることがうかがえます。

5、「人材育成」におけるHRTechが効果的に活用する業務の第1位は「研修、eラーニング」

　「『人材育成』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の「最もあてはまるもの」の回答では「研修、e ラーニング（102 人）」が最も高い結果となりました。教材等を利用する従業員の教育において、HRTech が効果的であると考える人事担当者が多いことがわかりました。

6、「評価」においてHRTechが効果的に活用できる業務は、評価結果の調整や確認業務。

　「『評価』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問において、合計では「部門ごとの評価の偏りを調整（205 人）」が最も高く、続いて「数値データに基づいた定量的な評価（188 人）」、「評価結果の妥当性確認（185 人）」が高い結果となりました。公正で透明性の高い評価が必要であり、そのための確認や調整業務において HRTech が効果的に活用できることが期待されていることがうかがえます。

7、「給与計算等の基幹業務」においてHRTechが効果的に活用する業務は4割以上が「給与計算チェック」と回答。

　「『給与計算等の基幹業務』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問いに対して、「給与計算チェック（165 人）」が最もあてはまると回答した人事担当者が最も高い結果となりました。単純な確認作業において HRTech が効果的に活用できると考える人事担当者が多いことがうかがえます。

8、「人事関連の定型業務」におけるHRTechが効果的に活用する業務は、「手書き情報の自動入力」や「データの入力、送付業務」などの入力業務。

　「『人事関連の定型業務』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の「最もあてはまるもの」の回答では、「手書き情報の自動入力（109 人）」が第 1 位という結果になりました。合計では、「毎月行う、データダウンロード→エクセル加工→メール送信等の業務資料作成＆送付業務（192 人）」の回答が最も多く、データの入力や送付業務などの単純作業の人事関連業務において、HRTech は幅広く活用の効果が期待されていることがわかりました。

9、「勤怠管理」におけるHRTechが最も効果的に活用する業務は、労働時間等による従業員への影響の管理業務。

　「『勤怠管理』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問では、「三六協定に関する従業員の管理（123 人）」「従業員の労働時間確認による健康リスク管理（121 人）」の業務でHRTech の活用が最も効果的であると考える人事担当者が多い結果となりました。労働時間等による従業員への影響を管理する業務において、HRTech の活用が期待されていることがうかがえます。

10、「経費申請・精算」におけるHRTechが効果的に活用する業務は、「移動や出張の手配や清算業務」。

　「『経費申請・精算』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の「最もあてはまるもの」においては、「タクシーや宿泊代等の領収書による個別の精算業務（112人）」が最も多く回答が集まりました。また、「2 番目にあてはまるもの」の回答では、「出張関連の手配業務（110 人）」が最も多く、交通や出張による手続きにおいて、HRTech の活用が期待されていることがうかがえます。

11、「人事情報の分析／活用」におけるHRTechが最も効果的に活用する業務は「人事評価」。

　「『人事情報の分析／活用』のなかのどのような業務／シーンで HRTech が活用できると効果的ですか。＜SA＞」という問の「最も当てはまるもの」の回答では、「人事評価（114 人）」が最も多い結果となりました。合計では「業務の生産性評価（205 人）」が 2 番目に多く、「人事情報の分析／活用」においては評価に対する HRTech の効果が最も期待されていることがわかりました。

12、HRTechで活用すると効果的だと思う最新ITツール、1位「AI」、2位「人事/給与システム」、3位「RPA」。

　「HRTech でどのような最新の IT を活用することが効果的と思いますか。＜SA ＞」という問において、「最もあてはまるもの」の回答では「AI（122 人）」が 1 位という結果になりました。2 位以降は拮抗し「RPA（54 人）」「タレントマネジメントシステム（50人）」となっています。また、意外なところでは、「人事/給与システム(55 人)」となっており、人事の基幹的な業務での IT 活用について根強いニーズがあることがわかりました。

13、HRTechで今後利用してみたいサービスは「スマホ等を活用した録画面接と応募者の反応（表情・声）からAIを活用し適性分析するサービス」や「従業員の目標設定や評価管理をAIが補助するサービス」。

　「次のような HRTech のサービスがあった場合どのサービスを利用してみたいですか。＜SA ＞」という問の合計の回答では、「従業員の目標設定や評価管理をAIが補助するサービス（144人）」「従業員の業務の生産性を把握/分析し定量的な評価につなげ公平な評価と生産性の向上を実現するサービス（142 人）」が多い結果となりました。採用や評価における標準化や公平化を人事が求められていることがうかがえます。

「オデッセイ調べ」

調査概要

「HRTechに関する市場調査」
調査方法 ： WEB回答
調査地域 ： 全国
調査期間 ： 2019年2月14日（木）～2019年2月15日（月）
調査対象 ： 全国の年商500億円以上、または従業員規模1000人以上の企業の人事担当者 男女 計400人