住宅に関する意識調査 

2014年02月06日
ハイアス・アンド・カンパニーは、住宅購入検討者を対象に、住宅に関する意識調査を実施、254名から回答を得た。

【調査結果概要】

1)住宅購入検討者における住宅建築の際の優先事項トップ3は「省エネ性能」
2)現在の住宅購入検討者にとって、マイホーム取得と消費増税は関係がある、6割強

【調査結果】

1)住宅購入検討者における住宅建築の際の優先事項トップ3は「省エネ性能」

家を建てる際の優先事項は、「省エネ性能」が378点(※1)で最も高く、次いで「価格」(276点)、「耐久性」(159点)という結果となりました。「間取り」(89点)は優先事項としては5番目、「設備」(28点)は8番目と、比較的優先順位は低く、「省エネ性能」が住宅購入における必須項目と言えそうです。

本結果は、消費増税を控え、家計への負担増加が懸念されるなか、省エネ性能を備えることで、上昇傾向にある電気代を抑えたいといった思いもあるのではないかと考えられます。「価格」も重要な項目にはなっていますが、エンドユーザーは見た目の価格だけでなく、住宅を購入しローンを支払い、光熱費なども含めたトータルでの住宅価格で購入を考えるべきである、と消費者が考え始めている結果とも言えそうです。

■質問:「今後賢く家を建てるために必要な優先順位の高いものから番号(1~3)をお書きください」
(※1)1位=3点、2位=2点、3位=1点として回答数と掛け合わせて算出
選択肢:「省エネ性能」・「耐震性」・「耐久性」・「デザイン性」・「価格」・「間取り」・「設備」・「ランニングコスト」・「その他」

2)現在の住宅購入検討者にとって、マイホーム取得と消費増税は関係がある、6割強

マイホーム購入において消費増税が関係するかどうか、との質問では、消費増税の経過措置期限(2013年9月末)を過ぎた状況でも、「関係がある(「大いに関係がある」・「関係がある」の合計)」が61.0%となっており、今後もマイホーム購入は消費増税と関係してくる、と考えている人が多いことが浮き彫りとなりました。
回答者のマイホーム取得状況では、「可能ならできる限り早く取得したい」が4割と最も多いことに加え、2014年4月の増税後には、住宅ローン減税の延長・拡充や、すまい給付金といった軽減措置により、消費増税分が相殺されるケースが多くなると考えられることから、消費税が10%に上がる可能性があることへの懸念が影響した結果と考えられます。

■質問:「マイホーム取得において、消費税増税について、どのようにお考えでしょうか」
■質問:「マイホームを取得することについて、どのようにお考えでしょうか」

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[PRTIMES]
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