健診・人間ドック市場に関する調査 2013
2014年03月06日
矢野経済研究所は、国内健診・人間ドック市場に関する調査を実施した。
本調査における健診・人間ドック市場とは、40歳以上74歳以下の国民が受診する特定健康診査（特定健診）、自治体が実施するがん検診、労働安全衛生法に基づき企業・団体等が従業員向けに行う定期健康診断、母子保健法・学校保健法などに基づく健康診断等の法定健診と、利用者が任意で受診する人間ドック等の任意健診に関する市場を対象とする。
【調査結果サマリー】
◆ 2011年度は特定健診、任意健診いずれも受診者増、延べ総受診者数は1億800万人
健診・人間ドックの延べ総受診者数は2009年度1億590万人であったが、2011年度には1億800万人まで増加した。
◆ 人間ドックにおけるオプション検査や、乳がん・子宮がん・大腸がん検診などが市場を牽引
地方自治体からの無料クーポン券の配布を受け、乳がん・子宮頸がん検診や大腸がん検診の受診者数は増加、さらに健診施設が、受診者の選択により検査項目や料金が設定できる「オプション検査」の充実を図ったことにより、人間ドックの受診者も増え、特定健診、任意健診のいずれも受診者数が増加し市場を牽引した。
◆ 受診単価は低下するも受診対象者の増加、検査項目の多様化により健診・人間ドック市場規模は横ばいを予測
健康保険組合等の保険者の財政難と、複数の保険者と健診実施施設とが契約する「集合契約」の増加により、受診単価は低下傾向であるが、受診対象者数の増加は今後も続くため、健診・人間ドック市場規模は、2011年度の9,200億円から2012年度以降9,100億円前後のほぼ横ばいで推移するものと予測する。
【調査概要】
調査期間：2013年9月～12月
調査対象：健診センター、健診・人間ドックを実施している病院・診療所等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、郵送によるアンケート調査、電話によるヒアリング、文献調査併用
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
本調査における健診・人間ドック市場とは、40歳以上74歳以下の国民が受診する特定健康診査（特定健診）、自治体が実施するがん検診、労働安全衛生法に基づき企業・団体等が従業員向けに行う定期健康診断、母子保健法・学校保健法などに基づく健康診断等の法定健診と、利用者が任意で受診する人間ドック等の任意健診に関する市場を対象とする。
【調査結果サマリー】
◆ 2011年度は特定健診、任意健診いずれも受診者増、延べ総受診者数は1億800万人
健診・人間ドックの延べ総受診者数は2009年度1億590万人であったが、2011年度には1億800万人まで増加した。
◆ 人間ドックにおけるオプション検査や、乳がん・子宮がん・大腸がん検診などが市場を牽引
地方自治体からの無料クーポン券の配布を受け、乳がん・子宮頸がん検診や大腸がん検診の受診者数は増加、さらに健診施設が、受診者の選択により検査項目や料金が設定できる「オプション検査」の充実を図ったことにより、人間ドックの受診者も増え、特定健診、任意健診のいずれも受診者数が増加し市場を牽引した。
◆ 受診単価は低下するも受診対象者の増加、検査項目の多様化により健診・人間ドック市場規模は横ばいを予測
健康保険組合等の保険者の財政難と、複数の保険者と健診実施施設とが契約する「集合契約」の増加により、受診単価は低下傾向であるが、受診対象者数の増加は今後も続くため、健診・人間ドック市場規模は、2011年度の9,200億円から2012年度以降9,100億円前後のほぼ横ばいで推移するものと予測する。
【調査概要】
調査期間：2013年9月～12月
調査対象：健診センター、健診・人間ドックを実施している病院・診療所等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、郵送によるアンケート調査、電話によるヒアリング、文献調査併用
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]
