「夫婦間における介護への意識と対策」を調査（40、50代男女対象）
2015年11月04日
「ホルモンケア推進プロジェクト」は、「介護の日」(11月11日)に合わせ、全国の40、50代の男女447名(男性222名、女性225名)を対象に、「夫婦間における介護への意識と対策」についてインターネット調査を行いました。
【調査結果サマリ】
●40、50代夫婦にとって、介護は他人事？
約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答
●女性の健康リスク／介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性
・毎年健康診断を受けている割合：男性が約8割に対し、女性は約半数
・配偶者の健康診断の結果を把握している割合：妻の約7割は夫を把握、夫は約4割が妻を把握
●女性更年期の健康リスクへの影響について、40、50代の約4割が「知らない」
約半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識するも、実態は女性の被介護者が多い。
【調査結果詳細】
■40、50代夫婦にとって、介護は他人事？
約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答
40代から50代の男女に対し、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか聞いたところ、男女共に約6割以上が「介護が必要になる可能性は低い」(「あまり高くないと思う」「全くないと思う」の合算値)と回答しました。
■女性の健康リスク/介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性
次に、自身と配偶者の現状の健康状態についてどれだけ把握しているかを調査すべく、健康診断の受診頻度と対策有無について聞いたところ、男性は厚生労働省が事業者へ1年以内ごとに1回の定期健康診断を義務付けていることもあり、毎年受診する割合は約8割と高いのに対し、女性は毎年の定期健康診断の受診率が低く、約半数にとどまりました。
配偶者の健康診断の結果について、内容を確認すると回答した割合は男女共に約8割と高いものの、相手の結果について話し合いをすると回答した割合は男性では約半数に留まり(女性は約7割)、妻の健康診断の結果について把握している男性は約4割と少ないことが明らかになりました。
女性の健康診断の受診率の低さや、夫婦で話し合う機会が少ない事から、女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます。
■半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識
現実は、介護サービスの利用者数は、女性は男性の2倍以上(厚生労働省)
女性の介護原因は、女性ホルモンと深く関わっている！？
本調査で男女における要介護リスクの割合を問うと、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかりました。しかしながら、厚生労働省「介護給付費実態調査月報」によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります。要介護の原因を男女別に分析すると、男性で多い原因は「脳血管疾患」、女性は「関節疾患」「認知症」「骨折・転倒」が多いことがわかります。女性に特徴的なこれらの症状は、女性ホルモンと深く関わっている可能性があるといわれています。
そこで、女性ホルモンが低下することによりおこる健康リスクについての知識を聞いたところ、全体で約4割が「よく知らない」と回答しました(全項目で「よく知らない」と回答した人の平均値)。男女別にみると、男性は「骨密度」以外の項目で「よく知らない」が約半数を占め、女性は男性に比べて認知率が高いものの、「詳しく知っている」と回答した人の平均は女性でも約3割と少なく、男女共にあまり知られていない事がわかりました。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果サマリ】
●40、50代夫婦にとって、介護は他人事？
約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答
●女性の健康リスク／介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性
・毎年健康診断を受けている割合：男性が約8割に対し、女性は約半数
・配偶者の健康診断の結果を把握している割合：妻の約7割は夫を把握、夫は約4割が妻を把握
●女性更年期の健康リスクへの影響について、40、50代の約4割が「知らない」
約半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識するも、実態は女性の被介護者が多い。
【調査結果詳細】
■40、50代夫婦にとって、介護は他人事？
約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答
40代から50代の男女に対し、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか聞いたところ、男女共に約6割以上が「介護が必要になる可能性は低い」(「あまり高くないと思う」「全くないと思う」の合算値)と回答しました。
■女性の健康リスク/介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性
次に、自身と配偶者の現状の健康状態についてどれだけ把握しているかを調査すべく、健康診断の受診頻度と対策有無について聞いたところ、男性は厚生労働省が事業者へ1年以内ごとに1回の定期健康診断を義務付けていることもあり、毎年受診する割合は約8割と高いのに対し、女性は毎年の定期健康診断の受診率が低く、約半数にとどまりました。
配偶者の健康診断の結果について、内容を確認すると回答した割合は男女共に約8割と高いものの、相手の結果について話し合いをすると回答した割合は男性では約半数に留まり(女性は約7割)、妻の健康診断の結果について把握している男性は約4割と少ないことが明らかになりました。
女性の健康診断の受診率の低さや、夫婦で話し合う機会が少ない事から、女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます。
■半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識
現実は、介護サービスの利用者数は、女性は男性の2倍以上(厚生労働省)
女性の介護原因は、女性ホルモンと深く関わっている！？
本調査で男女における要介護リスクの割合を問うと、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかりました。しかしながら、厚生労働省「介護給付費実態調査月報」によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります。要介護の原因を男女別に分析すると、男性で多い原因は「脳血管疾患」、女性は「関節疾患」「認知症」「骨折・転倒」が多いことがわかります。女性に特徴的なこれらの症状は、女性ホルモンと深く関わっている可能性があるといわれています。
そこで、女性ホルモンが低下することによりおこる健康リスクについての知識を聞いたところ、全体で約4割が「よく知らない」と回答しました(全項目で「よく知らない」と回答した人の平均値)。男女別にみると、男性は「骨密度」以外の項目で「よく知らない」が約半数を占め、女性は男性に比べて認知率が高いものの、「詳しく知っている」と回答した人の平均は女性でも約3割と少なく、男女共にあまり知られていない事がわかりました。
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