上場企業における タブレット利用動向に関する調査（上場企業に勤務する社員対象） 

インフォテリアは、タブレット・スマートフォンが上場企業でどのように活用されているのか、活用の実態・活用効果を調査するため、2016年2月に上場企業社員1,000名にWebアンケートを実施。その結果、タブレットによる上場企業の「ワークスタイルの変革」が着実に進行し、高い活用効果が現れていることが分かりました。また、スマートフォンの活用についても今後の高い期待が伺えました。

【調査結果】

■ 上場企業におけるタブレット導入状況

上場企業に対しタブレット導入状況を調査したところ「2015年までに初期導入」が57%となり、また「今後の導入予定あり」まで含めると全体の73%を占め、上場企業の多くでタブレット導入が進んでいることがわかります。また業種別に見ると最も導入されている業種は「電気・ガス・水道」、「流通・小売」、最も導入されていない業種は「教育・学習支援業」、「広告・出版・印刷業」との結果となりました。ただし「教育・学習支援業」は初期導入率が低いものの2016年以降の導入予定数が最も多く、今後導入が進む業種と言えます。

■ タブレットの活用状況について

次に企業内のタブレット活用状況をみていきます。「充分活用されている」は全体の13%となりましたが、「ある程度活用されている」までを含めると71%に達しました。なお、タブレットを「全社員に貸与している」ケースでは、「充分に活用されている」が全体の48%、「ある程度活用されている」まで含めると92%と、「特定部署のみに貸与」や「特定社員のみに貸与」のケースに較べ、大変高い活用状況となっています。

■ タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェア

タブレットビジネス活用のために導入しているソフトウェアの第1位は「オフィスソフトウェア」、第2位は「コンテンツ管理（Handbookなど）」、第3位は「PDFビューア」という結果となりました。この結果からも「ファイル」をタブレット上で利活用するためのソフトウェアが上位に挙がっていることが分かります。

■ 上場企業のタブレット導入効果について

企業のタブレット導入効果の第一位は「業務処理の改善、効率化」、第2位は「社内コミュニケーション、情報共有の向上」、第3位は「顧客への迅速な対応」となりました。

また、導入ソフトウェア別に「タブレット導入効果あり/なし」を比較したのが図8です。図8を見ると「タブレット導入効果あり」の割合が最も多いソフトウェア第１位は「手書きアプリ」、第2位はHandbookなどの「コンテンツ管理ソフトウェア」、第3位は「ファイル共有」となりました。投資額が最も高額であろう「自社アプリ開発」よりも「手書きアプリ」「コンテンツ管理ソフトウェア」「ファイル共有」のほうが「効果あり」の割合が高いという結果となりました。


【調査概要】
調査テーマ：モバイル機器のビジネス利用動向調査
調査の目的：タブレット・スマートフォンが上場企業でどのように活用されているのか、活用の実態、効果などを調査
調査対象：上場企業（約3,500社）のいずれかに勤務する社員
調査方法：調査専門会社が上場企業に勤務している社員に向け、回答数1,000名に達するまでWebアンケートを実施
調査時期：2016年2月

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