小学校の英語教育に関する教員意識調査2016（現役小学校教員対象） 

イーオンは、現役小学校教員を対象とした「小学校の英語教育に関する教員意識調査2016」を実施しました。

本アンケートは、イーオンが今年初めて開催した「小学校教員向け英語指導法セミナー」にご参加いただいた教員65名の方々を対象に、文部科学省により方針決定がなされた学習指導要領の全面改訂による小学校での英語教育環境の変化について、実際に現場で教えている現役の教員たちがどう考えているのかについて調査したものです。

【調査結果トピックス】

■ 小学校英語教育の“早期化”、9割以上の教員が賛成。

2020年に、現在5～6年生で行われている「外国語活動」を3～4年生に前倒しする“早期化”について、どう思うかを尋ねたところ、実に9割以上（59名）が「賛成」と回答する結果となりました。
その理由としては、「早いうちから英語に触れることが大切であると考えるため」「早ければ早いほど羞恥心がないので、発音をしっかり真似できる」「慣れ親しみを目的とした英語活動は早く始める方がいいと思う」などが挙げられ、早い時期から英語に触れる機会を設けることの重要さについて多くの教員が意識しているという結果となりました。

■ 「小学5～6 年生の英語“教科化”」に関しては賛成約7割、反対約3割と意見が割れる結果に。
反対派からは「評価」の扱い方に対する疑問の声も。

同じく2020年より小学5年生からの英語教育が、成績のつく科目として“教科化”することについて考えを伺ったところ、こちらは賛成が45名（69％）、反対が20名（31％）と、早期化と比較しやや票が割れる結果となりました。
賛成派の主な理由としては、「教科化することによって中学校に進学したとき、英語嫌いを少しでもなくせると思うから」「英語でコミュニケーションをとれる人材を育成するには、小学校でも学習が必要」などが挙げられた一方、反対派の意見として「評価がつくのは教師の負担を増やすだけ」「評価されることによって、子どもたちが「自分は英語ができない」と小学生の段階で思ってしまうのが、もったいない」など、教科化に伴う「評価」の扱い方に疑問を抱いている様子が多く見て取れました。

■ 自身の英語スキルアップに費やせる時間が、1日1時間に満たない先生が9割以上。

自身の英語力アップのための取り組みについて、どの程度日常的に時間をさけているのか尋ねたところ、7割を超える方が「1日1時間未満」と回答、「全く取れない」とあわせると実に9割以上にのぼる結果となりました。
一方、週単位では「週1～3時間」が最も多く6割を超え、週4時間以上の方を加えると7割以上の方が、週1時間以上を確保できているという結果となるなど、限られた時間の中で、どうにかやりくりしてスキルアップの時間を確保しようとしている様子が見て取れる結果となりました。

■ 「英検」所有の教員は約半数の33名。トップは「2級」で、「準1級」以上は4名にとどまる結果に。

現在所有している英語関連資格を尋ねたところ、英検を挙げた教員が約半数の33名となり、内訳は　　「2級」が最も多く13名、以下3級（8名）、準2級（6名）となり、準1級以上を持っている方は 4名（準1級3名、1級1名）にとどまる結果となりました。


【調査概要】
・調査対象：現役小学校教員65名
・調査方法：イーオンが今春、東京・大阪の２ヵ所で実施した、「小学校教員向け英語指導法セミナー」開催にあたり、参加希望者の応募条件として調査。

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