第16回 全国消費者価値観調査(18~69歳男女対象) 

2016年08月10日
I&S BBDO ストラテジックプランニンググループは、2016年5月に18~69歳男女2,500名(全国)を対象に、「第16回 全国消費者価値観調査(CoVaR©)」を実施しました。

その結果、生活満足度は5割を割り込んだまま最低水準となり、「物質的な暮らしやすさ」を半数以上が感じているものの、「経済的な」「精神的な」暮らしやすさの実感は再び低下傾向を示していることがわかりましたので、その概要をご紹介します。

【調査結果】

■生活全般の満足度は5割を割り込んだまま、過去最低に。(※TOP2=満足している+やや満足している)

「生活全般の満足度」は、TOP2(「満足している」と「やや満足している」の回答率の合計)で47%と、過去6年間で最低(※2001年の調査開始以来でも最低)となりました。「生活全般の満足度」は、2013年に一旦回復を見せたものの、2014年以降は漸減傾向が続き、昨年(2015年)以降5割を割り込んだまま推移しています。

各回答の構成比の推移を見ると、BOTTOM2(「やや不満である」と「不満である」の回答率の合計)にはあまり大きな変化は見られませんが、「不満である」と「どちらともいえない」との回答率が微増傾向を示しています。

■「経済的ゆとり」「時間的ゆとり」そして、「1年後の生活予測」も過去最低に。

この結果と併せて、「今の日本の暮らしやすさ」および「自分の生活のゆとり」についての評価(いずれもTOP2: %)の推移を見ると、「経済的ゆとり」「時間的ゆとり」についての意識も、2013年をピークに、過去6年間で最低レベルへ低下しています。また、「今の日本の暮らしやすさ」についての評価でも、「経済的に暮らしやすい」は2014年以降、「物質的に暮らしやすい」と「精神的に暮らしやすい」とは2015年以降、それぞれ低下に転じたまま推移しています。

今の日本は「物質的に」暮らしやすいが「経済的」「精神的」には暮らしにくいという、これまでの傾向は変わらないものの、それぞれ低下傾向が続き、今後の見通しもさらに厳しくなっています。とりわけ、「経済的ゆとり」についての意識が改善されない限り、「生活全般の満足度」はさらに低下し、消費支出の伸びもなかなか期待できないと予想されます。


<調査概要>
調査対象:全国18~69歳男女個人(高校生は除く) 2,500サンプル
調査方法:インターネット調査
調査時期:2016年5月12日(木)~19日(木)

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[PRTIMES]
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