地球温暖化対策に関する調査（20～50代の男女対象）
2017年01月16日
生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、一般生活者（20～50代男女）500名を対象に、「地球温暖化対策」に関する意識調査を実施しました。
【調査結果】
◆ 温暖化対策に対する生活者の関心度合い
まず、「地球温暖化対策に関心がある」人の割合を調べたところ、64％と高い結果に。また、「地球温暖化に対する国際的な取り組みについて関心があるか」を聞いた質問でも、56％と半数以上が「ある」と答えました。
しかし一方で、2016年11月に開催された「COP22（国連気候変動枠組条約第22回締約国会議）」について知っているかを聞いたところ、「具体的にどのようなものか知っている」と答えた人はわずか9％。また、2020年以降の気候変動抑制の国際的枠組みである「パリ協定」について、「具体的にどのようなものか知っている」と回答した人も10％にとどまりました。
◆ 「地球温暖化」や「パリ協定」に関連する話題、それぞれの認知度は？
そこで今回の調査では、「地球温暖化」や「パリ協定」に関連するいくつかの話題を提示し、それらを知っていたかどうかを聞いたところ、下記のような結果に。
●日本は世界第5位の温室効果ガス排出大国である
知らなかった：66％
知っていた：34％
●東日本大震災が発生した2011年度以降、日本のCO2排出量は増加している
知らなかった：59％
知っていた：41％
●トランプ次期米大統領は、「パリ協定」から脱退する意向を示す発言をしている
知らなかった：61％
知っていた：39％
調査結果からは、「地球温暖化」に関する人々の意識は高いものの、それに付随する知識や情報は十分でないことが明らかになりました。
その一方で、こうした内容について「問題だと思うか」を聞いたところ、「日本は世界第5位の温室効果ガス排出大国である」ことについては74％、「トランプ次期米大統領は、『パリ協定』から脱退する意向を示す発言をしている」ことについては66％が「問題だと思う」と回答。今回の調査を通じて世界や日本が置かれている実態を知ったことで、問題だと感じた人も多い様子がうかがえます。
実際に回答者たちからは、「アメリカの意向とは関係なく、日本は温暖化対策に積極的に向き合うことが重要」（47歳・男性）、「先進的技術を持つ国こそ、率先して温暖化対策に取り組むべき」（29歳・女性）などの声が多くみられました。
＜調査概要＞
調査名：地球温暖化対策に関する調査
調査対象：20～50代の男女 500名（性別・年代 均等割付）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2016年12月12日（月）～2016年12月13日（火）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果】
◆ 温暖化対策に対する生活者の関心度合い
まず、「地球温暖化対策に関心がある」人の割合を調べたところ、64％と高い結果に。また、「地球温暖化に対する国際的な取り組みについて関心があるか」を聞いた質問でも、56％と半数以上が「ある」と答えました。
しかし一方で、2016年11月に開催された「COP22（国連気候変動枠組条約第22回締約国会議）」について知っているかを聞いたところ、「具体的にどのようなものか知っている」と答えた人はわずか9％。また、2020年以降の気候変動抑制の国際的枠組みである「パリ協定」について、「具体的にどのようなものか知っている」と回答した人も10％にとどまりました。
◆ 「地球温暖化」や「パリ協定」に関連する話題、それぞれの認知度は？
そこで今回の調査では、「地球温暖化」や「パリ協定」に関連するいくつかの話題を提示し、それらを知っていたかどうかを聞いたところ、下記のような結果に。
●日本は世界第5位の温室効果ガス排出大国である
知らなかった：66％
知っていた：34％
●東日本大震災が発生した2011年度以降、日本のCO2排出量は増加している
知らなかった：59％
知っていた：41％
●トランプ次期米大統領は、「パリ協定」から脱退する意向を示す発言をしている
知らなかった：61％
知っていた：39％
調査結果からは、「地球温暖化」に関する人々の意識は高いものの、それに付随する知識や情報は十分でないことが明らかになりました。
その一方で、こうした内容について「問題だと思うか」を聞いたところ、「日本は世界第5位の温室効果ガス排出大国である」ことについては74％、「トランプ次期米大統領は、『パリ協定』から脱退する意向を示す発言をしている」ことについては66％が「問題だと思う」と回答。今回の調査を通じて世界や日本が置かれている実態を知ったことで、問題だと感じた人も多い様子がうかがえます。
実際に回答者たちからは、「アメリカの意向とは関係なく、日本は温暖化対策に積極的に向き合うことが重要」（47歳・男性）、「先進的技術を持つ国こそ、率先して温暖化対策に取り組むべき」（29歳・女性）などの声が多くみられました。
＜調査概要＞
調査名：地球温暖化対策に関する調査
調査対象：20～50代の男女 500名（性別・年代 均等割付）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2016年12月12日（月）～2016年12月13日（火）
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[トレンド総研]
