首都圏上場企業における クラウドグループウェアの利用動向の調査 

2017年01月11日
A10ネットワークス（A10）は、首都圏の上場企業150社を対象に実施した、「クラウド型グループウェアの利用動向に関する調査」の結果を公開。

同調査は、A10が「一都三県の100億円以上の売上のある上場企業150社」のネットワーク担当者にヒヤリングを行ったものです。クラウドグループウェアの導入状況とそれに伴うネットワークにおける問題点を調べるために実施しました。

【調査結果サマリー】

・「一都三県の100億円以上の売上のある上場企業150社」におけるクラウドグループウェアの導入状況とネットワークにおける課題について独自調査

・約半数（46%）の企業がクラウドグループウェアを導入

・導入企業の約3割がクラウドグループウェア導入によるアプリケーションの遅延を経験もしくは将来的な遅延を懸念


【調査結果】

約半数の企業がクラウドグループウェアを導入済み

近年、様々なITシステムにおいてオンプレミスからクラウドへの移行が進み、特にグループウェアはその親和性の高さから、クラウド型（SaaS）が導入される傾向が強まっています。今回の調査結果により、首都圏の上場企業150社の内、約半数（46%）がクラウドグループウェアを導入していることが分かりました。また、未導入と回答した企業のうち、22%の企業が導入を検討していると回答し、大企業においてもクラウドグループウェアの活用が進んでいることが分かります。
また今回調査を行った中で、最も導入が多かったクラウドグループウェアはMicrosoft Office 365で、導入企業の約3分の1が利用しています。

クラウドグループウェア導入における課題

クラウドグループウェアの導入は、生産性の向上やコストの削減、働き方改革の実現など、様々なメリットがある一方で、社内ネットワークに大きな負荷を与える場合があります。ネットワークへの負荷により、利用しているグループウェアや従来から利用しているアプリケーションの遅延、社内ネットワーク全体のパフォーマンスの低下が発生する可能性があります。
今回クラウドグループウェアを導入していると回答した企業の内、約3割の企業がクラウドグループウェアおよび利用中のアプリケーションの遅延を経験している（12%）、もしくは将来的な遅延の発生を懸念している（23%）と回答しています。また、同じくクラウドグループウェアを導入している企業の内、約2割（16%）の企業は、ネットワーク全体のパフォーマンスの低下を経験していることが分かりました。


【調査概要】
サンプル数：1都3県における100億円以上の売上を持つ上場企業150社
調査期間：2016年8月～9月
調査方法：ネットワーク担当者への聞き取り調査
調査機関：A10ネットワークス株式会社

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[A10ネットワークス]

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