「職場におけるデジタル化」に関する意識調査(世界33の国と地域対象) 

2017年01月31日
ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、四半期毎に世界33の国と地域の18~65歳を対象に、労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター」を実施しています。

2016年第4四半期に実施した「職場におけるデジタル化」に関する意識調査では、日本人がその重要性をあまり感じていない傾向が明らかになりました。また、男女間での意識の差についても明らかになり、特に日本人女性は職場にデジタル戦略を取り入れる重要性をあまり感じていないことが明らかになりました。

【調査結果概要】

いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」、「勤務先ではデジタル戦略を取り入れている」という回答について、共に日本は世界最下位レベル

「将来の雇用を維持するため、自分にはデジタルスキルの習得が必要である」という問いに対し、グローバル平均と日本平均共に6割以上の回答者が賛成しました。一方、「いかなる企業も、デジタル戦略を取り入れるべき」と回答した日本人は約65.7%で、これは世界最下位であり、グローバル平均の83.8%と大きな乖離がありました。更に、「私の勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と回答した日本人は45.9%で、グローバル平均の59.5%より13.6%も低く、33の調査対象国と地域のなかで最下位より2番目でした。昨今のデジタル化に応じ、働き手個人のスキル習得への意思は日本とグローバル総じて高い反面、企業のデジタル戦略に対する働き手の意識は、日本とグローバルで差があることが明らかになりました。

日本の男女で比較すると、女性は企業のデジタル戦略を重要視していない傾向が明らかに

こうした結果を日本の男女で比較したとき、企業のデジタル戦略に対して意識の違いがあることも明らかになりました。

「自分にはデジタルスキルの習得が必要である」という設問については男女間で大きな乖離はありませんでしたが、「いかなる企業も、デジタル戦略を持つべき」に賛成した日本人男性は73.0%だったのに対し、日本人は57.7%で、15.3%もの違いがありました。また、「私の勤務先では、デジタル戦略を取り入れている」と回答した男性は57.7%に対し、女性は39.7%でした。特に女性は企業のデジタル戦略の重要性への意識が低く、かつ自身の勤務先におけるデジタル戦略の導入を未だ実感していないことが明らかになりました。


【ランスタッド・ワークモニターについて】
ランスタッド・ワークモニターは、2003年ランスタッドの本社のあるオランダでスタートし、現在は欧州、アジアパシフィック、アメリカ大陸の世界33の国と地域で行われています。ワークモニターは年4回実施され、労働市場の動向に関するグローバルトレンドを調査しています。本調査はオンライン上で行われ、18-65歳の週24時間以上の勤務をする労働者を対象にしています(自営業を除く)。今回の調査期間は2016年10月26日~11月9日でした。

調査実施国:アルゼンチン、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、中国、チェコ、デンマーク、フランス、ドイツ、ギリシャ、香港、ハンガリー、インド、イタリア、日本、ルクセンブルク、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、オランダ、英国、米国
以上33の国と地域

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[ランスタッド]
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