中堅企業IT関連動向調査の追跡調査「中堅企業向けバックアップ関連動向調査」
2017年05月25日デルは、中堅企業IT関連動向調査（2016年12月~2017年1月）の追跡調査として、「中堅企業向けバックアップ関連動向調査」を2017年4月～5月にかけて実施しました。
ひとり情シス状態の多くの中堅企業において、バックアップは一般的なデータ保護対策にとどまらず、予期せぬトラブルに迅速に対応し、2次・3次被害に派生させないことで業務負荷の増大を防ぐ重要な要素となっています。その反面、管理・運用の複雑化による負荷増大や復旧時の不慣れな作業による操作ミスで被害をさらに深刻にしかねない懸念があり、バックアップ環境を整備する際の足かせとなっています。
デルは、本調査結果をもとに最新のバックアップに対する投資規模、動向や姿勢などを細かく分析し、現在の中堅企業を取り巻くバックアップ環境の状況と課題を明確にしました。本調査は、デルと取引のある中堅企業（100名～999名）に在籍するおよそ150名の情報システム担当者、IT管理者を対象に、自社のバックアップ環境に関する6つの項目に対するオンライン形式での回答を集計しました。
【調査結果】
「中堅企業向けバックアップ関連動向調査」による注目の事実
◆91.5％がバックアップ予算を充当しバックアップ環境を見直す計画
バックアップ予算を現状維持および増加すると回答した企業は、100-199名規模の企業が最も多く95.9%、続いて200-299名規模の企業が94.1%となっています。また、ひとり情シスは95.7%と全体と比べるとその傾向は高い。一方、ふたり以上の情シスを抱える企業はひとり情シスの企業と比べて投資の減少傾向が5.9ポイント高く、投資可能なタイミングで企業として求める水準まで一気にバックアップ環境を整備することを推奨します。
◆バックアップデータ種別ごとに時間の定義が存在
復旧に求める時間として、基幹業務（アプリケーション・データベース）が4時間という回答が最も多く、メールは半日、設計・技術仕様書、調査・試験データ、図面・グラフィックデータ、ファイルサーバ、クライアントローカルは1日の復旧を許容するという結果となりました。企業規模にかかわらず、データ種別ごとの復旧時間が明確に定義されることが分かりました。
◆ひとり情シスのバックアップに対する要求が高い
復旧リードタイムに対する現場からの要求をダイレクトに受けているため、より短いリードタイムを想定するケースが多いのが実態となっています。ひとり情シスのバックアップへの投資予算は、現状維持が82.6%となっており、ふたり以上に比べて18.1ポイントも高く、継続的な投資をしやすい環境となっています。そのため、要求とコストのバランスを取り、段階的にバックアップ環境を整備することを推奨します。
◆クラウドバックアップが始まっている
95.9%の企業がオンプレミスへのバックアップ対応を実施するとともに、23.9%の企業が並行してクラウドバックアップを利用しています。デルが2月14日に発表した中堅企業IT関連動向調査にてIaaSを利用する中堅企業が7%低い数字にとどまったなか、バックアップのクラウド化は進んできている傾向が見られます。さらに、中堅企業の53％が海外展開に関する取り組みを実施・検討をする中で、海外展開を検討している企業の44.4％はクラウドバックアップを想定しており、海外拠点のIT環境において最低限のデータ保護を実現するために、バックアップ先として簡易に共通の基盤を提供できるクラウドを選定する企業が増えていると考えられます。
◆50.3%の中堅企業がシステム・データ復旧に自信なし
50.3%の中堅企業は、すべてのプラットフォームについてシステム・データを復旧できる絶対の自信はないと回答しました。整備したBCP対策及びバックアップ環境において復旧テスト等がなされていないことが一因と考えられます。東日本大震災から7年が経過し、データ保護の意識が風化しつつある現状を反映している可能性が見て取れます。
◆アーカイブ対象データが膨大化・長期化
中堅企業の61.2%はアーカイブデータを保持しており、CAD/技術仕様書を対象として長期保管している企業が30.1%、次いで発注書/注文書を対象としている企業が26.1%となっています。アーカイブデータの保存期間は5年と10年がそれぞれ全体の平均3割と最も多く、長期保管に適した運用負荷の低いアーカイブ先を用意する必要があります。
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[デル]
