HRトランスフォーメーション・サーベイ 

2017年07月06日
マーサーは、「HRトランスフォーメーション・サーベイ」結果を発表。

2017年に実施された、人事部門変革に関するマーサーの調査 「HRトランスフォーメーション・サーベイ – 人事はどう変わるべきか」 によると、世界各地の組織・企業の人事機能において、COE(Center of Expertise/ Excellence=報酬や人材育成など人事の高い専門性を提供する機関)、HRBP(HR Business Partner=人事ビジネスパートナー)、HRSS(HR Shared Service=人事シェアードサービス)の3つの構成要素をもったモデルを採用しているのは、約1/3(35%)しかないことがわかった。COE、HRBP、HRSS、この3つすべてがうまく機能することで、人事は高い成果を挙げることができる。さらに、このモデルから変えようとしている企業は17%しかない。

「ビジネス環境が急速に変化を続ける中、更なる変化とサポートを必要としている経営計画の実行に、人事はこれまでの変革のスピードではついていくことができない。マーサーの2017年度グローバル人材動向に関する調査では、大半(93%)の経営幹部は、今後2年以内に、組織の再編を計画しており、その41%は、サポート機能をシェアードサービスに移管しようとしている。

マーサーの調査では、人事機能モデルを継続的に進化させ、人事チームの能力を高め、テクノロジーに投資してきた人事部門を備えた企業(図1)は、それらを行っていない企業よりも、明らかに良い成果をあげていることが示されている。

人事機能モデルの進化と人事能力の向上

マーサーの調査では、高い成果をあげる人事部門のうち2/3以上(68%)が、過去5年以内に人事機能の再構築を行っていることが分かった。結果として、多くの企業が、人事管理と意思決定を集中させ、どんなところでも、プロセスや運用が一貫性を持って行われる枠組みを活用している。

人事機能提供モデルが進化するにつれ、高い成果をあげる人事機能を備えている企業は、ビジネス戦略全体と、COEや人事運用を整合させ、シェアードサービスへ業務を移管、人事チームに対して更なる学習機会と、ローテーションによるキャリア開発機会を提供している。主要な事業課題との結びつきを作り上げていくことで、人事は、付加価値を創出する役割をより果たせるようになっている。マーサーの調査によると、CHRO(最高人事責任者)や人事管掌役員の2/3以上(69%)は、事業戦略との整合性を保つために、少なくとも月に2回、CEOやCOOと、事業及び人事戦略について議論する機会を持っている。

テクノロジーへの投資

HCM(人事管理)テクノロジーへ投資を行い、戦略的意思決定を支える人事データの分析を提供し、管理者と従業員の両者へ顧客体験をもたらすことは、最も重要な人事課題である。マーサーの調査によると、人事が従業員に対してデジタルを通じたサービス提供をしていることは、全体の1/3(35%)のCEOしか認識していないという状況である。
また、高い成果をあげる人事機能を備えている企業は、ITを有効活用し、分析を実施・活用することで、成果をあげている。具体的には、優れた顧客価値の提供(94%)、非連続的な環境変化へのプロアクティブな対応(83%)、イノベーションの推進(89%)といった、著しいビジネス上の成果をもたらしている。さらに、それらは魅力的な労働環境(86%)をもたらし、優れた人材を惹きつけること(91%)に結び付いている。

他企業よりも多くITを活用することで高い成果をあげる人事機能を備えている企業も、その範囲は依然として限定的である。69%の企業は、従業員が自分で情報を参照できるサービス環境を提供しているが、管理者が自部署の情報を参照できるのは36%に過ぎず、モバイルツールを活用している企業は27%にとどまっている。

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[マーサー]
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