Webマーケティングの実施状況についての調査(職種がマーケティング、広報、販売促進と答えた方対象) 

2018年02月05日
ソウルドアウトは、現在の職種がマーケティング、広報、販売促進と答えた、20歳から60歳までの男女735名に、Webマーケティングの実施状況について調査を行いました。

スマートフォンの普及率が7割を超え(※1)、既存ビジネスの新しい成長フェーズを創る際、および、新規のビジネスを立ち上げる際に、会社規模に関わらず、マーケティングのあらゆる活動の中でインターネットを活用することが増えてきています。日本の広告費におけるインターネット広告費も2016年に1兆3100億円を超え(※2)、その勢いは増す一方です。
※1「平成28年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
※2「2016年 日本の広告費」

今回の調査では、マーケティング活動や、販促活動、および、広報・PRの業務をしている735名に「Webマーケティングの実施状況および今後強化していきたい取り組み」について調査をしています。

Web広告の利用率では、「バナーなどの純広告」、「ディスプレイ広告」、「リスティング広告」が上位に入り、引き続きWeb広告の主軸として活用されていく傾向が見受けられます。
また、2018年に予算を増やしたいWeb広告では、BtoC企業、BtoB企業ともにInstagram広告が上位に入り、ソーシャルメディアを活用したマーケティング活動も注力されていくことが分かりました。
企業規模別に利用しているWeb広告を調査したところ、100~300名規模の企業では、リスティング広告がもっとも活用され、次いでバナーなどの純広告、ディスプレイ広告という結果となっています。

【調査結果の概要】

■Web広告別の利用率ランキングは、3位「リスティング広告」、2位「ディスプレイ広告」、1位は「バナーなどの純広告」

全体のWeb広告別の利用率ランキングは、下記の結果となっています。

第1位:バナーなどの純広告(15.6%)
第2位:ディスプレイ広告(15.0%)
第3位:リスティング広告(13.9%)
第4位:Facebook広告(13.7%)
第5位:動画広告(13.3%)
第6位:タイアップ記事広告(12.2%)
第7位:Twitter広告(10.1%)
第8位:Instagram広告(9.8%)
第9位:LINE広告(9.7%)
第10位:アフィリエイト広告(9.5%)

■BtoC企業が2018年に予算を増やしたいWeb広告第1位は、Instagram広告

BtoC企業でマーケティングや販売促進、広報を担当している方に、2018年に予算を増やしたいWeb広告は何か聞いたところ、第1位はInstagram広告となっています。

第1位:Instagram広告(34.6%)
第2位:リスティング広告(33.3%)
第3位:Twitter広告(31.0%)
第4位:Facebook広告(30.4%)
第5位:ネイティブ広告(30.0%)
第6位:動画広告(29.4%)
第7位:資料ダウンロードサイト(29.4%)
第8位:比較サイト(28.0%)
第9位:アフィリエイト広告(27.3%)
第10位:タイアップ記事広告(26.5%)

■BtoB企業が2018年に予算を増やしたいWeb広告は、比較サイト・Instagram広告・LINE広告

BtoB業界では、下記のような結果となっています。

第1位:比較サイト(74.1%)
第2位:Instagram広告(61.3%)
第3位:LINE広告(60.0%)
第4位:ディスプレイ広告(46.8%)
第5位:リスティング広告(44.6%)
第6位:ネイティブ広告(44.4%)
第7位:Twitter広告(36.7%)
第8位:タイアップ記事広告(33.3%)
第9位:動画広告(32.0%)
第10位:Facebook広告(31.6%)

■従業員数100~300名の企業が最も利用しているWeb広告は「リスティング広告(サーチ)」

従業員別の調査結果では、100~300名規模の企業がもっとも活用しているWeb広告は「リスティング広告」、次いで「バナーなどの純広告」「ディスプレイ広告」という結果となっています。

また、100~300名規模の企業でリスティング広告は「Webサイトへの流入(41.7%)」および「商品の購入や資料請求(33.3%)」を目的に活用されているケースが最も多い状況となっています。

■Webマーケティング予算が月間100万円未満の企業は、Facebook広告、リスティング広告、ディスプレイ広告を活用
Webマーケティング予算が月間100万円未満の企業は、主にFacebook広告、リスティング広告、ディスプレイ広告を活用しています。
月間100万円~500万円未満の予算の企業はInstagram広告、タイアップ記事、純広告の活用も増える傾向にあります。より認知拡大や興味関心喚起、共感喚起など、潜在層の取り込みに適している手法を取り入れる傾向が見受けられます。


【調査概要】
調査時期:2017年12月7日から11日
調査対象者:現在の職種がマーケティング、広報、販売促進と答えた、20歳から60歳までの男女735名
調査方法:インターネット調査

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