防災対策に関する意識調査 

プラネットは、防災対策に関する意識調査の結果を発表。

調査機関：インターワイヤード株式会社が運営するネットリサーチ『DIMSDRIVE』実施の
アンケート「防災対策」。
調査期間：2018 年 7 月 4 日～20 日、DIMSDRIVE モニター3,347 人が回答。

調査結果

最も備えるべき身近な脅威はやはり…

　地震、台風、豪雨…自然災害の多い日本では備えが欠かせません。今回は、防災対策をテーマにアンケートを実施。災害時に心配なことや、防災用に備蓄しているもの、災害時の安否確認の手段などについてまとめました。
　まずは、最も身近で備えが必要だと思う災害は何かを聞きました。いちばん多かったのは「地震」76.7％で、4人に3人以上。地震大国と呼ばれる日本では当然の結果と思われます。1位とはかなり数値が離れますが、2位「台風」11.9％、3位「豪雨・洪水」4.6％、4位「豪雪」1.6％、5位「津波」1.4％、6位「土砂災害」0.9％という順になりました。

備えるべきは「地震」　関東では86％

　エリア別に見ると、ほぼすべてのエリアで「地震」の数値が最も高く、中でも最も高かったのは「関東」の86.6％。次いで「近畿」の76.9％、「東海」75.6％の順でした。首都直下型地震や南海トラフ地震の発生が懸念されている「関東」「東海」、また阪神・淡路大震災を経験し、直近でも大阪府北部地震に見舞われた「近畿」が上位に入りました。

　最も低かったのは「九州・沖縄」41.6％で、最高値の「関東」とは45.0ポイント（以下、pt）も差がありました。九州は2016年に熊本地震で甚大な被害を受けていますが、地震以外の災害も多く、またここでは「沖縄」も含まれるため、ほかの災害が先にくるのかもしれません。「九州・沖縄」は全エリアのうちで唯一、「地震」を抑え、「台風」が45.5％で最も高くなっていました。「台風」は、「中国」より西南のエリアで高くなる傾向が見られました。

　一方で、「地震」の数値が「九州・沖縄」に次いで低かったのが、「中国」51.1％、「北陸」50.0％です。「中国」は、「豪雨・洪水」が全エリア中最も高く、8.8％。このアンケートの回答時期が、ちょうど平成30年7月豪雨と近かったことも影響しているかもしれません。
「北陸」は、「豪雪」が他のエリアに比べて飛び抜けて高く、18.2％でした。「豪雪」が次いで高かったのは、「東北」10.8％、「北海道」10.6％、「甲信越」4.8％。その他のエリアは0％〜1％台しかなく、限定したエリアのものであることがわかります。

女性は3割がトイレ、1割がペットを心配

　次に、災害が起きたとき、特に心配なことは何かを聞きました。すると、1位は「断水」60.8％、2位「停電」58.1％と約6割で並び、3位が「食料・飲料の不足」26.8％、4位「トイレが使えない」23.2％、5位「家屋の損傷・倒壊」18.8％、6位「ガスの供給停止」18.6％と続きました。やはり、ライフラインの要として「断水」「停電」を心配する人が最も多いことがわかります。さらに、「食料・飲料の不足」と「トイレが使えない」が20％台で、生きるために食べること、そして排泄の心配が大きいことがうかがえました。

　男女差に注目すると、4位の「トイレが使えない」で最も差が大きく、女性では男性を10.4pt上回って、29.6％と3割。男性では「家屋の損傷・倒壊」よりわずかに低く5位ですが、女性では「食料・飲料の不足」より5.5pt高く、3位にアップしています。
「トイレが使えない」に次いで男女差が大きかったのが、「ペットのこと」（6.2pt差）。男性では3.0％ですが、女性では9.2％と約1割。近年、避難所でペットをどう受け入れるかが問題になっていますが、家族同然のペットを災害時どうするか、女性にとっては特に気がかりなようです。「被災生活」も、女性が男性を4.1pt上回り、慣れない避難所や仮設住宅で暮らすことは、女性にとって不安な要素が多いことがうかがえます。

災害のため備蓄している人は2年前と変わらず、5割以下

　今度は、災害時に備えて、自宅で防災用品や生活必需品を備蓄しているかを尋ねました。すると、「備蓄していない」が52.4％で「備蓄している」が47.6％。「備蓄している」人は半数に満たない結果となりました。2016年に行ったアンケートでは、「備蓄している」は45.0％。わずかに2.6pt増加していますが、ほとんど変化していません。

　備蓄している人には、さらに、何を備蓄しているかを聞きました。すると、1位「飲料水」87.9％、2位「ランタン・懐中電灯・ローソク」67.8％、3位「トイレットペーパー、ティッシュペーパー」61.0％、4位「乾電池」55.0％、5位「非常時用の食品（非常食）」53.6％、6位「ラジオ」49.8％と続きました。

　男女差に注目すると、ほとんどの項目で女性のほうが高くなっていました。男女差が最も大きかったのが「食品用ラップ」（20.8pt差）、次いで「マスク」（16.4pt差）、「お菓子類（チョコレートなど）」（14.7pt差）、「日常消費している食料品」（13.5pt差）となっています。一方、男性のほうが女性より高かったのは「ラジオ」 （5.5pt差）、「ランタン・懐中電灯・ローソク」（1.6pt差）、「乾電池」（0.5pt差）でした。男性は非常時に備える気持ちが強く、女性は被災後のさまざまな生活シーンを想定して備蓄しているように思えます。

若年層で低い防災・備蓄への意識

　災害時用に備蓄しているものを聞いた調査の結果を性年代別に見てみました。すると、全体的に、若年層で数値が低く、中高齢層で数値が高い傾向が顕著でした。経験を重ね、自分の体験でなくても災害を広く見聞きしていると思われる中高齢層に比べ、若年層では防災や備蓄への意識が薄いのかもしれません。

　また、たとえば「ランタン・懐中電灯・ローソク」は、最も数値が高かったのが70代以上男性の81.9％で、最低だった30代男性の41.2％とは40.7ptも差があります。「ラジオ」も、男性の70代以上では68.4％、30代では29.4％で、その差は39.0pt。「ランタン・懐中電灯・ローソク」や「ラジオ」は日常の生活でも若年層には縁遠く、災害時に使うシーンが想像しにくいとも考えられそうです。

安否確認手段としてLINEが3位にランクアップ

　災害時の安否確認の手段として何を使用する（予定）かを聞きました。すると、1位は「携帯電話の通話」72.9％、2位「メール」45.3％、3位「LINE」29.0％という結果に。携帯電話やスマートフォンで可能な手段が上位3項目を占めました。続いて、4位「固定電話」23.4％、5位「災害用伝言ダイヤル（171）」21.5％、6位「公衆電話」9.1％の順になりました。
　2016年の調査結果と比べると、6位までの項目は変わりませんが、「LINE」と「災害用伝言ダイヤル」の順位が入れ替わっていました。大阪府北部地震の際にもLINEの利用者が増えたことが話題になりました。SNSを利用すると、一度に複数の人に情報発信できるメリットがあるようです。反面、不確かな情報やデマが拡散されやすいとも言われています。

　性年代別では、それぞれに特徴がうかがえました。「携帯電話の通話」「メール」「固定電話」は高齢層で高く、若年層で低い傾向が見られます。特に「携帯電話の通話」「メール」は女性で、「固定電話」は男性で、年代による差が顕著でした。
　反対に、「LINE」「Twitter」は、若年層の特に女性で高くなっていました。性別や年代による通信手段の違いは、災害時、情報格差の元になるかもしれません。

おススメの備蓄食は…調理しなくていいもの、食べなれておいしいもの！

　備蓄品について、お勧めのものや、困ること、気になることを聞きました。食品については、水や電気が使えなくても簡単に食べられるものを勧める声が。と同時に“食べなれていておいしいものがおススメ”という回答には思わず納得させられました。困ることや心配なことでは、消費期限を気にする声が多数。一方で、そもそも「何をどのくらい用意すればいいのか」わからないという声も少なくありません。近年、異常気象による想定外の災害も珍しくありませんし、巨大地震が起きたらと思うと心配です。9月1日は防災の日。この機会に防災への関心を高め、日頃の備えを心がけたいものです。