動画制作に関する顧客調査 

動画マーケティングのコンサルティングを行うプルークスは、各社がどのような用途での動画活用を検討しているのか、動画制作依頼時の想定費用や納期感などを、プルークスにお問い合わせいただいた一部企業様にご協力いただき約2ヶ月に渡り調査しました。

調査結果のポイント

• 広告(CM)動画の制作を検討する企業が最多。その他、会社紹介や自社サービス(製品)紹介の動画化に踏み切るケースも。
• 広告(CM)動画の尺は１分未満の短尺が流行。サービス紹介は長尺の傾向有り。
• 実写での表現が最多ではあるものの、目的によってアニメーションとの使い分けが重要。
• アニメーション動画に比べ実写動画の方が確保している予算が多い傾向に。
• 納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼。

本調査実施の背景

動画制作のご依頼が増加した現在でも、まだ動画制作を行うハードルは高いというお声をよくお客様からいただきます。このようなお声をいただく原因として、どのような動画施策から着手すべきなのか、予算はどの程度確保すべきで、制作期間はどれくらいかかるのかなど、まだ不透明な部分が多いことが考えられます。そこで、動画制作に対する不安をなくした上でより多くの企業様が動画マーケティングで自社の課題解決を行うことができるよう、今回の調査に至りました。

調査結果詳細

１．広告(CM)動画の制作を検討する企業が最多。その他、会社紹介や自社サービス(製品)紹介の動画化に踏み切るケースも。

最多となった広告(CM)動画は、SNSやYouTubeへの広告配信用としての活用が多く見受けられました。また、広告(CM)動画に次いで検討が多かったサービス(製品)紹介動画や会社紹介動画は、HPなどへの掲載の他、営業ツールや株主総会、マニュアル動画としての活用など、制作した後に幅広く活用することを検討されています。

２．広告(CM)動画の尺は１分未満の短尺が流行。サービス紹介は長尺の傾向有り。

広告(CM)動画は、1分未満・1分以上３分未満の動画制作の依頼が最多となりました。１分未満の動画の配信枠は、YouTubeのスキップできない広告枠であるバンパー広告への活用を検討しているケースが多く、短尺動画の流行が影響していることが考えられます。
一方で広告(CM)動画に次いで依頼が多かったサービス(製品)紹介動画では、サービス(製品)の理解を目的として動画を制作ケースが多いため１分未満の動画制作依頼は少なく、長いものだと5分以上の動画制作を検討しているケースも見受けられました。

３．実写での表現が最多ではあるものの、目的によってアニメーションとの使い分けが重要。

アニメーションに比べ実写の方が依頼数の多い結果となりました。伝わりづらい情報を可視化したり、サービス全体の流れを把握させることを目的とする場合にはアニメーションがマッチしますが、イメージを喚起させたり信用性を与えることを目的とする場合には実写での演出が有効です。このように、実写とアニメーションにはそれぞれメリットデメリットがあるため、動画を制作する目的に応じて表現方法を変えることでより良い効果が得られます。また、実写とアニメを組み合わせたものやCGでの制作依頼もあり、表現方法の多様化が見られました。

４．アニメーション動画に比べ実写動画の方が確保している予算が多い傾向に。

アニメーション動画と実写動画での想定予算を比較すると、100万円以上の予算を確保している割合が実写動画の方が10%以上多い結果となりました。実写動画の場合、キャスト費や撮影場所の費用がかかることが影響していると考えられます。しかしアニメーション動画であっても、アニメーションの種類やキャラクターデザイン、声優の起用などによって大きく費用が変わるため、注意が必要です。

５．納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼。

約8割の企業様が、動画の納品までには1ヶ月以上の余裕を持って依頼していることがわかりました。また、動画の内容別に期間をみると、リクルート用の動画が比較的長期間かけて制作される傾向にあります。新卒採用に使用する動画は採用シーズン一貫して使用することが多く、学生へのメッセージなども重視するため時間をかける傾向にあることが予想されます。
＜まとめ＞
本調査では、動画マーケティングに着手する企業の増加の中で、広告(CM)施策への動画の活用を検討する企業が多いことがわかりました。一方で、サービス(製品)紹介動画や会社紹介動画など、動画の持つ「わかりにくいことをわかりやすく伝える」というメリットを活かした動画に取り組む企業が多いことも結果として出ています。その他にも様々な課題に対して動画を活用することが検討されており、今後もさらに動画活用シーンが広がっていくことが予測されます。

調査概要

調査期間：2018/5/31(木)～2018/8/17(金)
調査方法：プルークスにお問い合わせいただいた一部企業様へのアンケート
調査対象：動画制作を検討している企業
有効回答数：サンプル数188