ハイクラス人材の転職事情調査（年収1,000万円層対象）
2019年03月19日パーソルキャリアは、年収1,000万円～1,100万円未満のハイクラス人材（年収1,000万円層）を対象に、キャリアアップの主たる手段の1つである転職について実態を調査いたしました。
調査の結果、30代は「金融」・「コンサルティング」、40代は「IT・通信」・「メーカー」を希望する傾向が高いなど、“年代で人気業界が異なる”ことがわかりました。日本の平均年収層（年収400万円層）は転職を希望する業界を選んだ理由として「安定性」や「給与」が挙げられましたが、年収1,000万円層は「現職の経験や専門性が活かせる」、「成長性のある分野・業界だから」など、違った視点で業界を見ていることも伺えました。また、転職方法では、年収1,000万円層は「転職エージェントまたはヘッドハンター」が主流ですが、平均年収層は「転職サイト」を多く利用しており、転職方法も大きく違うことが判明しました。
本調査から、年収1,000万円層は転職において、より現職の経験や専門性を活かせるか、業界に成長性はあるかなどを重要視しており、「転職エージェントまたはヘッドハンター」を多く利用する傾向があります。平均年収層と比べると、転職する際の基準となる軸・視点や転職手段が異なっていることが伺えました。
※平成30年9月に国税庁が公表した「平成29年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均年収は432.2万円（男性531.5万円、女性287.0万円）となっており、年収1,000万円以上の人はわずか6%程度という結果が出ています。
調査結果サマリー
① 年収1,000万円層の人気業界は世代ごとに違う！
30代は「金融」・「コンサルティング」、40代は「IT・通信」・「メーカー」が人気！
・年収1,000万円層の全年代では「IT・通信」（17.7%）、「金融」（16.1%）が人気。
・30代は「金融」（25.3%）・「コンサルティング」（21.4%）、40代は「IT・通信」（24.5%）・「メーカー」（18.9%）と世代によって人気業界に違いがあることが判明。
② 年収1,000万円層の業界を選ぶ軸は、「現職の経験や専門性を活かせる」「業界の成長性」など
・平均年収層は「安定性」や「給与」で業界を選ぶ傾向に対して、年収1,000万円層は「現職の経験や専門性を活かせるか」「業界の成長性」などを見て業界を選ぶことが判明。
③ 年収1,000万円層の転職方法は「転職エージェントまたはヘッドハンター」が主流
平均年収層は「転職サイト」が多い
・年収1,000万円層は、平均年収層と比較して、「転職エージェントまたはヘッドハンター」（計36.8%）を利用した転職が多い。
調査結果
■年収1,000万円層の人気業界は世代ごとに違う！
30代は「金融」・「コンサルティング」、40代は「IT・通信」・「メーカー」が人気！
年収1,000万円層に対して「もし転職するならどの業界で働いてみたいか」を聞いたところ、転職希望業界について、約8割（78.1％）から回答を得られました。
全体を通して人気だったのは「IT・通信」（17.7%）、ついで「金融」（16.1%）でしたが、世代ごとで見ると違いがあることが判明。30代は「金融」（25.3％）・「コンサルティング」（21.4％）、40代は「メーカー」（28.9％※）・「IT・通信」（24.5％）が人気という結果となりました。
※メーカー（機械・電気）とメーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他）の合算値
■年収1,000万円層と平均年収層では業界選択基準には違いあり！
年収1,000万円層は「経験や専門性を活かせるか」、「業界の成長性」を重視
なぜその業界をなぜ選んだのかを聞いたところ「現職の経験や専門性を活かせるか」、「業界の成長性」など、“新たな業界でさらなる成長を望む”ような回答を得る結果に。一方、平均年収層は、「安定性」や「給与」で業界を選ぶという回答があったことから、働きたい業界を選択する際の基準に違いがあることが判明しました。
■年収1,000万円層と平均年収層では転職方法にも違いあり！
年収1,000万円層は「転職エージェント」や「ヘッドハンター」が主流
年収1,000万円層は「転職エージェントまたはヘッドハンター」（36.8%）や、「人脈」（27.1%）などが高かったことに対し、平均年収層は約半数（41.6%）が「転職サイト」と回答しました。
調査概要
・調査時期：2019年2月
・対象：一都三県（東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県）に住む以下会社務めのビジネスパーソン（役員経営者、フリーランスは除く）計800名
①30代～50代男女で年収1,000万円層（1,000万円～1,100万円未満）400名
②20代～40代男女で日本の平均年収層（400万円～500万円未満）400名
・集計方法：分析においてはウエイトバック集計を行い、総務省「就業構造基本調査」2017年全国を性年代別、雇用形態別割合にあわせて補正したうえで分析することで、妥当性を担保しています。
・調査方法：インターネットによるアンケート回答方式
