妊活白書2019（10代から60代の男女対象）
2020年02月04日ロート製薬は、「妊活」に対する知識・理解の普及を目的として、全国の10代から60代の男女24,992人を対象とした「妊活」に対する意識調査を行い、その結果を『妊活白書2019』として公開しました。
■「妊活」を取り巻く今
厚生労働省が2019年12月24日に発表した人口動態統計の年間統計で、日本人の国内出生数は864,000人となり、前年比5.92%減と急減しました。90万人を下回る結果は、1899年の統計開始以来初めてです。これは晩婚化や未婚率の上昇が影響していると考えられますが、その一方で妊活に積極的に取り組んでいる人も増えています。
“赤ちゃんが欲しい”そう願ったときから「妊活」が始まるとロート製薬は考えています。また、2018年には夫婦がともに協力し、支え合う「ふたり妊活」という考え方を発表し、少しずつ世間にも浸透してきました。「妊活白書2019」では、妊活は夫婦ふたりだけでなく、困ったときに相談できる周囲の存在も重要ではないかと考え、親や行政・会社との関わりについての意識や実態も調査しました。赤ちゃんが欲しいと願う夫婦の不安や不満ができるだけ少なくなり、妊活を社会全体で考える「妊活シェアリング」という考え方を広げていくことが出来ればと考えています。
調査結果サマリー
- 妊娠開始時期がやや早期化傾向に。3人に1人が「20代後半」からスタート。
妊活開始平均年齢は32.1才。2018年調査よりもやや早期化したことがわかりました。特に、20代後半（25～29才）の妊活割合がやや上昇しており、3人に1人が妊活を始めていると回答しました。 - 半数近くが「夫婦ともに妊活に対して積極的」と回答。しかし、男女差も判明。
「夫婦ともに妊活に対して積極的」という回答が半数近い結果となりましたが、女性のほうが妊活への意識が高いことがわかりました。 - 周囲への協力要請、親への相談も2割以下。周囲とのコミュニケーションが次の課題に。
周囲へ協力を要請したのは全体の1割程度。一番身近な両親でも、相談したことがある人は2割以下と判明。コミュニケーションが難しい話題だからこそ、周囲とのコミュニケーションに関して、慎重になっているのかもしれません。また、会社の妊活サポートは8割近くが「わからない」と回答。自治体の妊活サポート制度について調べたことがある人も2割程度でした。 - 若年層の結婚・出産希望時期がやや早期化傾向に。3人に1人が妊活への取り組みを実施。
結婚希望年齢は「29.4才」、出産希望年齢は「30.9才」。ともに早期化していることがわかりました。また、3人に1人が、「適度な運動」「カラダを冷やさない」など、日常生活の中で、将来子供を授かるための取り組みを行っていると回答しました。
調査結果
①妊活をスタートした年齢は平均「32.1才」。やや早期化傾向にあることが判明
2018年の「32.3才」に対し、やや早期化。特に20代後半（25～29才）の割合が、2018年は23.4%だったのに対し、2019年では28.6%に上昇。約3人に1人の割合で、20代後半に妊活を始めていることが分かった。一方、35才以上の男女の場合、20代から妊活に取り組んでいるのは1割にも満たない結果に。男女ともに、年齢が上がるほど妊活開始年齢が遅い傾向がうかがえる。
②既婚男女の半数近くが「夫婦で積極的に妊活」。一方で、取り組み意識には男女差が。
妊活に対して「夫婦ともに積極的」（49%）が最多という結果に。2018年と比較しても少し増加傾向に。ただし、男女で比較すると、女性のほうが妊活への意識は高く、パートナーよりも「自分は積極的」だと回答した女性が7割いた。また、男女ともに年齢と比例して、パートナーが「積極的にかかわってくれない」と感じる割合が上昇する傾向に。加えて、妊活意識の差がある夫婦ほど、妊活中に精神的ストレスを感じており、特に女性がストレスをより多く感じている一方で、男性は、3人に1人が「パートナーの精神不安定」をつらいと感じた経験があると回答した。
③周囲への協力要請、親への相談も1割程度。周囲とのコミュニケーションが次の課題に。
既婚男女のうち、「妊活に対して周囲への協力を要請した」人は1割程度。また、「親と妊活についての会話をした」経験がある人は約2割という結果に。妊活については「家族みんなで取り組むもの」というイメージが最多だったが、一方で大事なトピックスだからこそ周囲への協力や相談には慎重になっていることがうかがえる。
④理想の妊活サポートは会社は「時間の融通」、行政は「金銭的なサポート」が最多。
会社の妊活サポートに関して、既婚男女の8割近くが「制度がない／分からない」と回答。利用した経験はまだ1割程度となった。行政・自治体の妊活サポートをリサーチした経験があるのは、2割弱。
理想の妊活サポートについても調査したところ、会社の場合は「休み・時間変更がとりやすい環境」（19.1%）、「勤務時間短縮・在宅ワークなどの自由な働き方の容認」（18.3%）など、仕事と妊活が両立できる環境への要望が高いことがわかった。また、自治体に対しては、「金銭的なサポート」（38.9%）が圧倒的多数という結果に。妊活のハードルの最多は「金銭面」という結果と照らし合わせても、妊活を継続するには費用的な負担ということが大きいことがうかがえる。
⑤若年層の結婚・出産希望時期がやや早期化傾向に。
若年男女の結婚希望年齢の平均は「29.4才」。2018年の平均「29.7才」と比較するとやや早期化傾向に。特に、20代後半（25～29才）での結婚希望が2018年の38.5%から、2019年は41.4%にまで伸張した。
また、第一子の出産希望年齢は、平均「30.9才」。こちらも、2018年の「31.0才」よりもやや早期化傾向となった。結婚希望年齢と同様に、20代後半（25～29才）を希望する人が増加し、2018年の29.3%から、2019年は32.5%と伸張し、約3人に1人が20代後半での出産を希望していることがわかった。
⑥若年男女の3人に1人が何かしらの妊活への取り組みを実施。
将来子供を授かるために取り組みを行っている若年男女は約3割。妊活は、通院や治療だけではなく、日常的な取り組みから始めることができ、若年男女の中でも「カフェインを控える」（若年女性14.7%）や「カラダを冷やさない」（若年女性11.7%）、「適度な運動」（若年男性15.5%）といった、日常生活から始められる取り組みをしている。さらに、「情報収集」（若年男性9.6%、若年女性8.7%）を行うなど、積極的な行動を取っている傾向もみられる。
調査概要
■調査名 ：妊活白書2019
■調査期間 ：2019年9月27日（金）〜10月1日（火）
■調査地域 ：全国
■調査方法 ：インターネット調査
■調査対象 ：
25～44才 既婚男女（子供がいない、現在子供を欲しいと思っている）800名
18～29才 未婚男女（子供がいない ※妊娠中の人は除く）400名
45～69才 男女（25～44才の既婚の子供がいる、孫あり・なしを半数ずつ）200名
