人材不足に関する調査（ヘイズ　アジア給与ガイドより） 

2016年02月18日
ヘイズでは、日本・中国・香港・シンガポール・マレーシアの3000社（総従業員600万人超）を対象に、1200種の職務における給与水準を調査し、雇用の実態に関する調査をまとめた「ヘイズ　アジア給与ガイド」を発表いたしました。

この中で行った人材不足に関する調査では、会社の目標を達成するのに必要な人材が確保されていると回答した企業がアジア各国は軒並み70%を超えているのに対し、日本はわずか36％という結果となり、人材不足が企業の目標達成に影響を及ぼしていることが浮き彫りとなりました。
また、人材不足の分野における外国人採用を検討していると回答した企業は日本が73％と最も多かったのに対して、実際に外国人を雇用していると回答した企業はわずか9%に留まる結果となっています。

先にヘイズ、並びにヘイズ・ジャパンが発表した世界31カ国における人材の需給効率調査でも、「人材ミスマッチ」は２年連続悪化し、日本はアメリカなどと並んで世界最悪レベルで人材が探しにくい国という結果となっており、ヘイズ・ジャパンでは、教育制度の見直しや、企業におけるトレーニングの拡充、多様な人材の活用、個人におけるスキルアップの必要性など、様々な角度からの対策を提言しています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント]

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