企業内の情報共有に関する調査

2016年04月06日

Ｊストリームは、社長訓示や社員研修、拠点間の情報共有といった『企業内の情報共有』に関する調査を実施。

【調査実施の背景】

近年、企業内の情報共有に社内ポータルサイトを利用する企業が増加しています。それに伴い社員に共有する情報量も増加しているものの、情報が浸透しきれていないというご相談を多くいただいています。今回、社員が有益だと感じる情報や情報共有時の不満、動画の活用によって解消できることを明らかにし、企業・社員双方にとってメリットがある情報共有を実現するための基礎データを得ることを目的に、調査を実施いたしました。

【調査結果（抜粋）】

〇企業内の情報共有で、有益だと感じているのは「自分の業務に関連する情報」

〇ビジネスパーソンの約6割が、有益な情報共有は会社の業績に影響があると感じている。

〇動画は、「情報が不正確」「わかりにくい」といった情報共有の不満を解消できると捉えられている。

〇企業内で共有される有益な情報は、「業務に関連する情報」が上位を占めている。

〇有益な情報共有は業績に影響があると約6割が考えており、その理由として「方向性が一致する」「業務の効率がよくなる」が多く挙がっている。

〇情報共有時の「情報が不正確」「わかりにくい」といった不満について、動画の活用により解消できると考えている人が多い。

【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査対象：20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員（経営者含む）
調査時期：2016年2月～3月
調査地域：全国
有効回答数：
　スクリーニング調査：10,562サンプル
　本調査：1,013サンプル
調査機関：株式会社インテージ

詳しいリサーチ内容はネタ元へ

[Ｊストリーム]