採用業務に対する意識調査（企業の採用担当者対象）
2017年07月19日ビズリーチが運営するHRテック（HR × Technology）で採用を強くする「HRMOS（ハーモス）採用管理」は、企業の採用担当者に採用業務に対する意識調査を実施しました。
本調査では、「主体的な採用活動を通じて“欲しい人材”を採用できているか」という設問に対して、「欲しい人材を採用できている」と回答した人をA群、「欲しい人材を採用できていない」と回答した人をB群とし、採用業務において取り組んでいることや意識の差を比較しました。その結果、欲しい人材を採用できている、採用に強い企業（A群）は、採用活動におけるデータの可視化・分析を行っており、欲しい人材を採用できていない企業（B群）と比較して、戦略的な採用活動に時間を割いている割合が多いことが分かりました。
【調査概要】
・調査対象：企業で採用業務に携わる人事担当者、採用担当者、責任者
・総サンプル数：104名
・有効サンプル数：
あなたの勤務先の採用チームは、主体的・能動的な採用活動の実践を通じて、「欲しい人材」を採用できていますか？
A群：上記設問に「できている・どちらかといえばできている」と回答：43名
B群：上記設問に「できていない・どちらかといえばできていない」と回答：47名
【調査結果】
■採用に強い企業：約50%が「戦略的な採用活動に時間を割けている」
採用に強い企業であるA群の約50%が「戦略的な採用活動に時間を割けている」と回答した一方で、欲しい人材を採用できていないB群は、83%が「戦略的な採用活動に時間を割けていない」と回答しました。「戦略的な採用活動」とは、オペレーション業務ではなく、採用計画の立案や、候補者ごとの採用決定までのシナリオづくりや選考フローの決定、採用目標達成に向けた、各施策のPDCAサイクルにおける改善活動などのことを指します。人材獲得競争が激化するなかで、欲しい人材を採用している企業は、オペレーション業務中心の採用活動ではなく、チームとして生産性を高め、戦略的な採用活動の実践に時間を割くことができていると考えられます。
■採用に強い企業：67%が採用活動をデータで可視化、60%が採用戦略のためにデータ分析に取り組む
採用活動（採用の目標人数や応募者数・決定人数など）におけるデータの可視化や、採用経路別の費用対効果の分析について、欲しい人材を採用できているA群は60%以上が取り組んでいるのに対し、B群は約40%と、およそ20ポイントの差があることが分かりました。
さらに、採用活動のPDCAをまわすため、また採用戦略に役立てるためにデータ分析を行っているかという設問において、分析を行っていると回答した割合を見ると、A群とB群では28ポイントの差がでました。
■約60%「オペレーション業務の削減」「データ分析」のためには、採用管理システム（ATS）が必要と回答
A群、B群のどちらも、約60%の人が、オペレーション業務を削減して戦略的な採用活動に時間を割くために、また採用活動のデータ分析を実施するためには、「採用管理システム（ATS）」が必要であると考えていることが分かりました。
■採用管理における課題について （フリー回答より抜粋）
・応募者への対応が、各担当者の繁忙状況に完全に左右されており、仕組み化・効率化とは程遠い状況であるため、よりよい管理手法を模索中。＜日系企業、51名～300名規模、メーカー（その他）、総務部、採用担当＞
・見える化ができていない。人事・管理部門だけでなく、国内・海外拠点のローカルとの連携も重要になっているが、なかなかできていない。＜日系企業、1,001名～10,000名規模、メーカー（電機）、事業部、採用コーディネーター＞
・採用だけでなく、中途採用社員の定着率をどのように上昇させていくかとの連携が課題となっている。 ＜日系企業、301名～1,000名規模、不動産・建築、総務部人事課、人事責任者＞
・採用の事前シミュレーションにおけるデータ精度の向上。母集団形成（有効応募）の効率化。＜外資系企業、50名以下、メーカー（機械）、採用担当者・リクルーター＞
■採用を強くするために、HRテクノロジーを活用して取り組みたいこと （フリー回答より抜粋）
・採用管理ツールの導入による、オートメーション化、ペーパーレス化、情報共有促進等を実現したい。＜日系企業、1,001名～10,000名規模、その他（BPO）、業務支援部、採用責任者＞
・AIやSNSと連携したシステムの活用。＜外資系企業、10,001名以上、SIer、人事部、採用担当者・リクルーター＞
・とにかく候補者と「会う時間」を確保するために、事務作業や分析は極力省力化をしていきたい。＜日系企業、1,001名～10,000名規模、メーカー（消費財）、経営企画部、採用責任者＞
【調査概要】
・調査対象：採用業務に関わる採用担当者（即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」の案内メール受信企業、人事の悩みにヒントを届けるニュースサイト BizHint HR会員）
・回答者数：104名 （日系企業 88%、外資系企業 12%）
・調査期間：2017年6月14日～6月30日
・企業規模：50名以下 21%、51～300名以下 34%、301～1,000名以下 24%、1,001～10,000名以下 14%、10,001名以上 7 %
・業種：金融 2%、不動産・建築 9%、コンサルティング 5%、メーカー（電機） 5%、メーカー（電子） 1%、メーカー（機械） 4%、メーカー（化学） 7%、メーカー（消費財） 3%、メーカー（その他） 5%、ソフトウェア・インターネット 12%、医療 5%、流通・小売 12%、マスコミ 2%、広告 7%、サービス 13%、その他 8%
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ビズリーチ]
