スキル不足と採用に関する意識と実態調査(ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版より) 

2018年02月22日
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン(ヘイズ・ジャパン)は、先に発表した「ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版」において、スキル不足と採用に関する意識と実態調査を実施しました。

「ヘイズ アジア給与ガイド」はヘイズが2008年から毎年刊行しているもので、アジア5カ国・地域における給与と採用に関するトレンドを解説しています。11年目となる今回は、日本・中国・香港・シンガポール・マレーシアの15業界・1244職種の給与水準(実績ベース)と3000社を上回る組織(総従業員600万人超)を対象に給与と雇用の実態を調査しました。

【雇用主に対する調査の主な結果】

- 97%は「2018年にスキル不足が事業活動を妨げる恐れがある」と回答
- スキル不足への対策として最も有効と考えているのは「従業員のスキルアップ」
- 51%は、スキル不足を認識しつつも「必要な人材を見つけ出せると確信」

「スキル不足が会社や部門の効果的な業務を妨げる可能性があるか」という質問に対しては、回答企業の47%が「疑いなくその可能性がある」、50%が「一定の悪影響を予想している」と答えました。

ビジネス目標を達成するのに十分なスタッフを確保する:
「ヘイズ アジア給与ガイド 2018年版」によると、「現在のビジネス目標を達成するために必要な人材をすでに確保している」と回答した日本の雇用主は34%でした(昨年比3%減)。

日本の雇用主は以下の領域での採用が特に困難であると考えています。
- セールス 中間管理職 (33%)
- 経理・財務 中間管理職 (23%)
- マーケティング 中間管理職 (23%)
- セールス 新入社員から中間管理職まで (23%)
- エンジニアリング 中間管理職 (21%)

スキル不足への対策:
雇用主が講じているスキル不足対策に関しては、「既存従業員のスキルアップ(35%)」、「人材採用予算の増額など求人戦略の改善強化(25%)」、「社内の人事異動(14%)」などが挙げられました。

日本と周辺競合国との比較:
日本では、「現在の事業目標の達成に必要な人材をすでに確保している」と考えている雇用主が他のアジア地域に比べて少なく34%に留まる一方、香港の雇用主は74%の雇用主が現在の事業目標の達成に必要な人材を確保済みであるとの自信を示しました。次に強い自信を示したのはマレーシア(71%)、そしてシンガポール(68%)、中国本土(66%)と続きました。

今後に目を向けると、日本における雇用主の47%が、2018年にスキル不足は「疑いなく事業活動を妨げる可能性がある」と回答しており、半数が「ある程度の悪影響を予想」しています。またシンガポールでは、45%の雇用主が「疑いなくスキル不足が脅威となる」と回答し、49%が「悪影響の可能性」を懸念しています。マレーシアでは48%の同率で2つの見方が分かれており、中国本土では、61%が「スキル不足がもたらす脅威は疑いなく存在する」、37%が「ある程度の影響を予想」と考えています。香港では、39%が「疑いなく」に同意し、50%が「ある程度の影響が生じる」と回答しています。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ヘイズ・ジャパン]
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