マーケティング関連業務におけるIT活用に対する意識調査 

アイ・ティ・アール（ITR）は、国内企業を対象に実施した「マーケティング関連業務におけるIT活用に対する意識調査」の結果を発表。

企業のマーケティング分野におけるIT活用の実態、およびその運営と支援体制について探るため、2013年4月にユーザー調査を実施（有効回答数235社）。調査結果より、主な結果を以下に発表。

【調査結果】

1）企業のホームページのコンテンツ（記事）の更新・管理は、IT部門が4割を超えて最多ながら、広報宣伝・マーケティング・販売企画部門も25.1％に上り、外部委託している企業は約2割で、自社で行っている企業が4分の3強を占めています。

ホームページ用のWebサーバの運用管理は、IT部門が行っている企業が過半数の61.4％と高い割合を占め、次いで外部委託が26.6％となり、運用管理についてはシステムの専門家が担当している企業が大半です。

2）マーケティング関連ツールの導入状況としては、「メール配信ツール」が最多の57.4％の企業で導入済みとなっています。次いで、「Webアクセス解析ツール」「Webコンテンツ管理ツール」「顧客関係管理（CRM）システム」「統計解析・データ分析ツール」は４割前後の企業で導入済みで、今後の利用を検討している企業も2、3割存在し、合わせると6割を超える企業が前向きな姿勢を示しています。 今後の利用では、「統計解析・データ分析ツール」および「データ・マイニングツール」が注目されており、順に28.1％および27.2%の企業において検討されています。

3）マーケティングITツールの製品選定～導入～運用の主管部門としては、いずれの段階でもIT部門が主管部門である企業の割合が最も高く、なかでも導入においては３分の２を占めています。IT部門以外が主管部門である割合が比較的高いのは運用の段階で全体の３分の１を占め、そのうちの半数は広報宣伝・マーケティング・販売企画部門が担当していることが明らかとなりました。

4）マーケティング関連のITシステムの導入・活用に対する企業の姿勢を、回答企業のビジネス形態別に見ると、直接消費者に販売・提供する企業（B2C）においては、積極的に導入・活用すべきとする企業がほぼ半数を占め、さらにある程度の効果を期待している企業も含めると９割にまで達し、他のビジネス形態の企業と明らかな違いが表れました。

さらに、このB2C企業においては、前出のマーケティングITツールの導入も進んでおり、「統計解析・データ分析ツール」「Webコンテンツ管理ツール」「Webアクセス解析ツール」は過半数の企業で導入済みとなっています。


【調査概要】
・調査名：「マーケティング関連業務におけるIT活用に対する意識調査」
・実施期間：2013年4月
・調査方法：ITRの独自パネルを対象としたインターネット調査
・調査対象：最終製品／サービスまたは素材／部品を、一般消費者／販売代理店・小売店経由／法人顧客に販売・提供しており、かつ広報宣伝・マーケティング・販売企画を主業務とする担当者（兼任含む）がいる従業員数100人以上の企業の担当者
・有効回答数：235件

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