オムニチャネルへの取り組みの実態調査 

2014年07月15日
エスキュービズム・テクノロジーは、実店舗とネットショッピングなど複数の販売チャネルを組み合わせるオムニチャネルへの取り組みの実態について、良品計画を含む大手小売企業24社を対象とした調査を実施。

【調査結果】

その結果、38％にあたる9社がすでにオムニチャネルに取り組んでおり、そのうち全ての企業が実店舗・SNSを活用し、加えてECサイト・コーポレートサイト・モバイルサイト（各89％）をチャネルとして活用しています。具体的にはショッピング機能に加えて、ポイントシステムの導入、スマートフォンアプリケーションによる来店・再来店の促進、店舗とECサイトでの顧客データの統合、SNSを活用した顧客とのコミュニケーションなどを進めています。

オムニチャネルに取り組んだ企業の効果としては、顧客満足度が向上した（67％）、会員登録数・ポイント利用数が増加した（56％）、顧客の店舗来店/購入頻度が増えた（56％）といった顧客との関係や接点向上が報告されています。
一方、店舗の客単価が向上したと回答した企業は22％に留まり、売上増にはまだ課題があります。特に、全体の70％の企業で店舗またはECサイトで独自のポイントプログラムを提供していることがわかりました。しかし、店舗とECサイトでポイントプログラムを共通化できている企業はそのうちの29％とまだまだ少ないのが現状です。今後ポイントプログラムの共通化を検討している企業は35％と、既に共通化している企業よりも多い結果となり、これから取り組むべき課題として認識されているようです。


【調査概要】
調査方法：取材型アンケート方式
調査対象：実店舗とECサイトの両方をもつ企業の、店舗運営統括担当者、情報システム部担当者、企業広報の皆様
有効回答数：24社
調査期間：2014年1月27日～2014年4月16日

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[エスキュービズム・テクノロジー]

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