DODA 平均年収データ 2014 

2014年12月01日
インテリジェンスが運営する転職サービス「DODA(デューダ)」は、「DODA 平均年収データ 2014」を発表。本データは、「DODA転職支援サービス」に2013年9月~2014年8月の1年間に登録した正社員として就業するビジネスパーソン約16万人(22~59歳)、100職種の年収データを集計したものです。

【調査結果概要】

・正社員の平均年収は442万円 再びマイナスに転じる

・35歳が年収増減のボーダーに 35歳未満は増加、35歳以上は減少傾向
20代(348万円、前年比-1万円)、30代(458万円、±0)はほぼ横ばい、40代(586万円、-12万円)、50代(721万円、-35万円)は減少が続く。
1歳毎にみると、35歳未満は26‐28歳を除く全ての年齢で年収増加、35歳以上60歳未満はほぼ全年齢で減少。

・「投資銀行業務」が今年も1位
前年から1位、2位は変わらず。1位「投資銀行業務」(935万円)。2位「運用(ファンドマネジャー/ディーラー/アナリスト)」 (709万円)。3位には昨年4位だった「MR」(703万円)がランクアップ。

・前年比最多増加は「研究開発(IT/通信)」新規サービスへのニーズ高く
前年比で最も年収が増加したのは「研究開発(IT/通信)」(580万円、+48万円)。クラウドやビックデータなど新規サービスの ニーズが高く、コアとなるテクノロジーを研究・開発する人材の給与が上昇していることが影響。

【調査結果】

景気回復への期待に反し、平均年収は前年比4万円ダウンの442万円

2014年の平均年収は442万円(平均年齢33歳)で、前年比-4万円でした。2009年から継続して下がり続けていた平均年収は、前回2013年には4年ぶりに増加へと転じましたが、今回は再度、マイナスへと下降しています。企業の業績回復やベアの実施による賃金アップが期待されてきた中で、本調査の平均年収も前回に引き続きアップするかと思われましたが、期待に反してダウンする結果となっています。

職種別で見ると、年収ランキングのトップ3は1位が「運用(ファンドマネジャー/ディーラー/アナリスト)」(935万円)、2位が「投資銀行業務」(709万円)、3位が「MR」(703万円)。1位、2位の順位は前回と変わらず、3位のMRは前回から1つランクを上げています。また、トップ10にランクインしているその他の職種も、若干の順位変動はあるものの、前回からラインナップそのものは変わりませんでした。しかし、トップ10の中で前回から年収が上がったのは3位のMRのみで、その他の9職種については軒並み平均年収を下げており、ここでも全体と同様の傾向が見受けられました。

そんな中においても、前年比で年収が最も大きく増加したのは、「研究開発(IT/通信)」(+48万円)で、次いで、「営業-証券」(+43万円)。IT・通信業界では、クラウドサービスやビックデータを用いた新規サービスへのニーズが高まり、それらのコアとなるテクノロジーを研究・開発する人材の給与が上昇したものと思われます。

減少幅が最も大きかったのは、「運用(ファンドマネジャー/ディーラー/アナリスト)」で-120万円。そのほかにも金融系専門職では、「投資銀行業務」が-31万円、「バックオフィス/ミドルオフィス」は-26万円と、前回よりも年収を下げた職種が目立っています。金融系専門職における相対的な年収ベースは今なお高いものの、今回は平均を引き上げる年収3000万円を超えるような高年収層が例年に比べて少なかったため、数値の上では減少して見える結果になりました。

転職求人倍率が上昇の一途にあった「メディカル業界」と「建築・土木業界」が年収アップ

業種別の平均年収は、1位が「医薬品メーカー」の680万円(前年比+40万円)、2位が「投信/投資顧問」の676万円(-108万円)、3位が「家電/AV機器メーカー」の581万円(-45万円)で、1位と2位の順位が前回と逆転する結果となりました。

前回と比較すると、1位となった「医薬品メーカー」を筆頭に、「医療機器/医療関連メーカー」の571万円(+19万円)や「バイオ関連」の442万円(+11万円)など、メディカル業界全般が年収を大きく増加させています。これは、外資系企業の採用ニーズが拡大したことや、大手メーカーをはじめとする異業種からの新規参入が進んだこと、新薬の開発案件が増加したことなどが影響していると考えられます。

さらに、インフラ整備やマンション建設ラッシュなどで、人手不足が続く建築・不動産業界も年収がアップした業種が多く、特に、「ハウスメーカー」(442万円/前年比+33万円)や、「ディベロッパー」(506万円/+30万円)は大幅にアップしています。

一方、前年比で最も平均年収が減少しているのは、2位にランクインした「投信/投資顧問」のマイナス108万円ですが、こちらは職種別の傾向と同様に、平均年収を引き上げる高年収層が少なかったことが要因と思われます。

47都道府県のうち半数以上の27県は年収アップも、関東地域はマイナスの傾向強く

都道府県別の平均年収は、1位が「神奈川県」の481万円(前年比+1万円)、2位が「東京」の467万円(-3万円)、3位が「長野県」の458万円(+22万円)で、1位と2位は前回と同じ、3位の長野県は前回の10位から大きくランクを上げる結果となりました。

47都道府県のうち、平均年収が上がったエリアは27カ所で、反対にマイナスとなったのは18カ所でした。総体的には年収アップに転じたエリアが多くなりましたが、関東地域においては逆の傾向が見られ、東京都、埼玉県、栃木県、群馬県、山梨県の5カ所が前回の平均年収を下回りました。関東は東京都を筆頭に、全ての県が年収ランキンングのトップ10にランクインしている年収ベースの高い地域であるため、過半数の県がマイナスとなったことは、全体の結果にも大きく影響しています。

ターニングポイントは35歳。36歳以降の平均年収は減少傾向に

年代別の平均年収では、20代が348万円(前年比-1万円)、30代が458万円(±0万円)、40代が586万円(-12万円)、50代が721万円(-35万円)でした。50代までは年齢が上がるごとに給与ベースは高くなっていますが、その上昇の角度は年々鈍化しており、特に50代では、50~59歳までの全ての年齢で前回を大きく下回る結果となりました。

他の年代と比較して、20代で給与が上がった職種が最も多かったのは技術系(IT/通信)職で、総合では年収が下がった「社内SE」や「テクニカルサポート」、「ヘルプデスク」が20代に限っては年収増となったほか、「研究開発」は前年比+59万円と大きく年収を上げました。

技術系(IT/通信)職は、もともと全ての年代で年収アップの傾向の強かった職種ではありますが、特に20代に関しては、開発やSEなど実際にシステム開発に携わるエンジニア系の職種だけでなく、エンドユーザーと接点を持つテクニカルサポートやヘルプデスクなどの職種へのニーズも高かったことが見て取れます。

さらに特筆すべき点としては、30代の平均年収は3年連続で458万円でしたが、その内訳を見てみると、35歳を境として34歳までと36歳からでは大きな傾向の違いが見られることです。30~34歳までは2年連続で前回と比較して年収額がプラスとなりましたが、36~39歳に関しては2年連続でマイナスとなっています。企業の成長を現場で推進する30代前半の層ではメンバーからリーダーへとステップアップし、新たなポジションを得ることで給与を伸ばす人が増えたと思われます。これに対して30代後半では、年功給から成果給へとシフトする企業が増えてきたことや、社内の平均年齢の上昇によるポスト不足によって、係長や課長といった役職への昇進が、以前に比べて遅くなっていることが影響しているのだと推察されます。


【調査概要】
・調査期間:2013年9月~2014年8月
・調査対象:DODA転職支援サービス登録者のうち、正社員として就労している22~59歳のビジネスパーソンの男女 約16万人(平均年齢33歳)
・調査方法:登録者の年収データより算出(手取りではなく支給額より算出)

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