日本における社内コミュニケーションに関する調査（ITリーダー対象）
2016年03月31日
ガートナー ジャパンは、日本企業の社内コミュニケーションへの取り組みに関する調査結果を発表しました。
今回の調査の結果、会議と電子メールを減らしたいとする企業は3分の2を上回りました。会議に関しては約76%の企業が、電子メールに関しては約68%の企業が減らしたいと回答し、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなりました。
一方、会議や電子メール以外の社内コミュニケーションのツールは、従来の電話やテレビ会議システムに加え、最近ではスマートフォンやWeb会議サービスなど、さまざまなツールや手段の利用が可能になっています。これら多様なツールをコーディネートするテクノロジとなるユニファイド・コミュニケーション (UC) 製品あるいはサービスの採用に関して、従業員数2,000人以上の規模の企業での採用がようやく20%を超え、また、今後採用予定とする企業も最大となったことが明らかになりました。
調査手法
2016年2月および2015年11月にガートナー ジャパンが国内の企業に実施した本調査は、それぞれユーザー企業、ベンダー企業の双方を含むITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人員) 515人、672人を対象にしたものです。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は100人以下から1万人以上までの企業が含まれています。
詳しいリサーチ内容はネタ元へ
今回の調査の結果、会議と電子メールを減らしたいとする企業は3分の2を上回りました。会議に関しては約76%の企業が、電子メールに関しては約68%の企業が減らしたいと回答し、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなりました。
一方、会議や電子メール以外の社内コミュニケーションのツールは、従来の電話やテレビ会議システムに加え、最近ではスマートフォンやWeb会議サービスなど、さまざまなツールや手段の利用が可能になっています。これら多様なツールをコーディネートするテクノロジとなるユニファイド・コミュニケーション (UC) 製品あるいはサービスの採用に関して、従業員数2,000人以上の規模の企業での採用がようやく20%を超え、また、今後採用予定とする企業も最大となったことが明らかになりました。
調査手法
2016年2月および2015年11月にガートナー ジャパンが国内の企業に実施した本調査は、それぞれユーザー企業、ベンダー企業の双方を含むITリーダー (ITインフラに導入する製品／サービスの選定や企画に関して決済／関与する人員) 515人、672人を対象にしたものです。対象企業の業種は全般にわたり、従業員数規模は100人以下から1万人以上までの企業が含まれています。
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