ブランド・アジア 2016（アジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査）
2016年04月21日日経BPコンサルティングは、アジア12地域をカバーした、ブランド価値評価調査プロジェクト「ブランド・アジア 2016」の結果をまとめた。日本では2016年4月21日に調査結果報告書を発行・発売する。
この調査は、アジア12地域にて、個々のブランドが持つ好感度、役立ち度、品質感などのイメージを測定し、地域差の有無やイメージ傾向などを把握するもの。主要なブランドの総合力を横断的に算出し、評価した。
3強（Google・Apple・SAMSUNG）の地位は揺るがず。
グローバル・ブランド80のブランド総合力平均ランキングの結果を表1にまとめた。前回同様、スマートフォンと関連のあるApple、SAMSUNG、Googleがアジア地域全般で高いブランド力を獲得している一方、日系ブランドには勢いが見られず、上位に残った日系ブランドはSONY（8位）のみとなった。
多くの地域でFacebookなどのSNS関連ブランドが上位にランクイン
調査対象とした12地域のトップ10を表2にまとめた。今回からグローバル・ブランドとしてノミネートしたFacebookは多くの地域で上位にランクインしている。特にタイでは同ブランドは総合スコア72.4で2位に入った。その他、韓国ではNAVERが総合スコア79.4でトップ、台湾ではLINEが総合スコア73.8で2位に入るなど、SNS関連のブランドが上位に多くランクインした。しかしながら、日本ではこれらのブランドは上位にランクインしておらず、SNSに対する国内外でのブランドイメージの違いが改めて浮き彫りになった。
「食」と結びついたローカル・ジャイアントの強い存在感は健在
表2からは、インドネシアのAqua（ダノン現地子会社のミネラルウォーターブランド）、フィリピンのJollibee（レストランチェーン）、台湾のi-Mei（食品メーカー）、トルコのÜLKER（総合食品メーカー）、ベトナムのVinamilk（乳製品メーカー）など、食に関しては現地ローカル・ブランドのリーダー的存在が上位に入っていることが分かる。日本ではSUNTORYとMeijiがトップ10に入った。スマートフォンに代表される情報家電はグローバル企業の寡占が進む一方で、食品はローカル・ジャイアントの存在感がいまだに強いことがうかがえる。
健闘を続ける7-ELEVEn
前回も台湾とタイで上位にランクインした7-ELEVEnは今回も健闘し、台湾で5位、タイではトップの座を獲得した。その他の店舗展開国でも30位以内に入ることが多く、都市化の進むアジア各国で好調な展開を進めているといえよう。ただし、インドネシアでは地場コンビニエンスストア・チェーンのAlfamartが3位と強いブランド力を有しており、今後の展開が注目される。
急速な経済発展に伴いアジア市場の消費者は、従来型消費社会の「モノを所有する」ことから、SNSなどのコミュニケーション・エクスペリエンスへと極めて速いスピードでその価値意識を変えてきている。その変化をブランドという側面から把握するためにも、地域横断的なブランド評価の必要性はますます高まっている。弊社では、「ブランド・アジア」プロジェクトを中心として、アジアに向けて次の一手を打とうとする企業に対して、これからも常に価値あるデータを提供していく予定である。
「ブランド・アジア 2016」について
中国、インド、インドネシア、日本、マレーシア、韓国、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナム、トルコのアジア12地域において、一般消費者を対象とする定量アンケート調査を実施した。各地域で調査対象となるブランドは、全地域共通で調査する80のグローバル・ブランドと、地域固有のブランドを中心に各地域独自で選定した40のローカル・ブランド、併せて120ブランドである。なお、ローカル・ブランドの数はインドは80、台湾では46である。また、シンガポールではグローバル・ブランド80のみを調査した。今回はCSRイメージに関する設問や、「購入したい」「他者に勧めたい」など、ブランドに対するロイヤルティ（忠誠度）についての5設問と、各ブランドの情報にどの様なメディアで接触しているか、その経路を尋ねる設問も含まれている。2015年12月～2016年1月に実施。
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