増税による影響度調査（「定期お届けコース」で健康食品を購入している顧客対象） 

2013年12月17日
大広ダイレクトマーケティング総合研究所では、2014年4月からの消費税増税がダイレクトマーケティングを中心とした消費行動に与える影響について、研究を進めております。この研究の一環として、「健康食品を通信販売の定期お届けコース」で購入している 40～69歳の男女1,034名を対象に、『2014年4月より消費税が5％から8％に増税されることによる影響度』について、アンケート調査を実施。

その結果、「定期お届けコース」で健康食品を購入している顧客の21.4％が、増税後に「購入中止」や「廉価・安価な商品に変更する」ことを、「検討したい」「やや検討したい」と回答しました。「定期お届けコースの継続期間の短い顧客」「商品やサービスへの満足度が低い顧客」で、中止・ブランドスイッチを検討する割合が高い傾向が見られています。

また、検討する理由としては「これまで無意識で継続していたが、増税が検討のキッカケになる」という声が上がっており、『増税を契機にした家計の見直しが行われ、習慣化している健康食品もその対象になる』と言えそうです。


【調査概要】
・調査対象：全国40～69歳の男女1,034名
※平成 22年国勢調査人口比率に基づいて、性年齢の各セルごとの人口構成を算出。これと、予備調査における各セルの「通販定期コース利用者」出現率を掛け合わせてサンプル数を設定した。＝ 全体は40～69歳の通販定期コースユーザーの縮図となっている。
・調査時期：2013年11月
・調査方法：インターネット調査

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[大広]

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