高齢化に関するグローバル調査
2014年03月11日
ニールセンは、「高齢化に関するグローバル調査」の結果を発表。これによると、世界の消費者に占める 65 歳以上の人口とその購買力が増加する中、小売店やメーカー、サービス事業者には高齢者の健康と快適な暮らしをサポートするために、より一層の取り組みが求められていることが明らかになりました。
【調査結果】
60 の国と地域で 15歳以上のインターネットユーザー、3 万人以上を対象に実施された『高齢化に関するグローバル調査』では、回答者のおよそ半数（51%）が世の中の広告は高齢者をターゲットにしておらず、ラベルの読みやすい商品が不足している（50%）と答えています。高齢者のニーズに対応した商品やサービスに関する質問では、全体の43 パーセントがパッケージの開けやすい製品が少ないと回答し、「特定の栄養ニーズを満たす食品」（45%）、「少量パックの食品」（44%）、「わかりやすい栄養成分表示」（43%）が不足していると答える人もそれぞれ 4 割を超えています。
また、各種サービスの利用が難しいと感じる人も多く、「住宅関連」（46%）、「交通機関」（44%）、「金融」（44%）、「医療保険」（39%）、「出前・宅配」（36%）などで特に目立ちます。日本は高齢化が進んでいるにも関わらず、高齢者向けの製品、サービスが見つけやすい・利用しやすいと感じている人は世界平均よりも少なくなっています。
さらに、回答者の 3 人に一人は、店舗で高齢者のニーズにこたえるような高齢者用製品専用の売り場（「ニーズにこたえていない」34％）、身体が不自由な人用のレジ（同 33％）、買い物袋を車まで運んでくれるアシストサービス（同36％）などのニーズに応えていないと答えています。同様に、おおよそ世界の 4 人に一人は、店は腰かけることのできるベンチ（同 29％）、身体が不自由な人用の広い駐車場 (同 25%), 身体が不自由な人向けのトイレ(同 23%),手が届きやすい棚 (同 23%) 、体が不自由な人向けスロープ/ドア (22%)を備えていないと回答しています。
日用品の買い物にはもっとデジタルを活用していきたい
全体の 3 分の 1 を超える回答者（37%）が、すでに日用品をオンラインで注文・宅配で受け取るサービスを利用しており、過半数（54%）は今後利用可能になれば使ってみたいと答えています。 日本でも、25％が同サービスを利用、56％が今後試してみたいと答えています。
日用品の購入時にオンラインクーポンを利用している人は 3 人に 1 人（32%）で、アジア太平洋（41%）と北米（38%）での利用率は平均を超えています。今後利用可能になれば使いたいと考える人はさらに多く、中南米で 75%、中東・アフリカで 64%、欧州で 61%、アジア太平洋と北米でそれぞれ 54%です。日本でのオンラインクーポン利用率も 4 人に1 人（26％）に上り、今後使ってみたいと答えた人も 55％います。
オンライン・モバイル買い物リストを使用している人も全体の 4 分の 1 近く（23%）にのぼり、中南米では 4 人中 3 人が、その他の地域でも 6 割を超える回答者（中東・アフリカ：63%、アジア太平洋：62%、北米：62%、欧州：61%）が、利用可能になれば活用したいと答えています。
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【調査結果】
60 の国と地域で 15歳以上のインターネットユーザー、3 万人以上を対象に実施された『高齢化に関するグローバル調査』では、回答者のおよそ半数（51%）が世の中の広告は高齢者をターゲットにしておらず、ラベルの読みやすい商品が不足している（50%）と答えています。高齢者のニーズに対応した商品やサービスに関する質問では、全体の43 パーセントがパッケージの開けやすい製品が少ないと回答し、「特定の栄養ニーズを満たす食品」（45%）、「少量パックの食品」（44%）、「わかりやすい栄養成分表示」（43%）が不足していると答える人もそれぞれ 4 割を超えています。
また、各種サービスの利用が難しいと感じる人も多く、「住宅関連」（46%）、「交通機関」（44%）、「金融」（44%）、「医療保険」（39%）、「出前・宅配」（36%）などで特に目立ちます。日本は高齢化が進んでいるにも関わらず、高齢者向けの製品、サービスが見つけやすい・利用しやすいと感じている人は世界平均よりも少なくなっています。
さらに、回答者の 3 人に一人は、店舗で高齢者のニーズにこたえるような高齢者用製品専用の売り場（「ニーズにこたえていない」34％）、身体が不自由な人用のレジ（同 33％）、買い物袋を車まで運んでくれるアシストサービス（同36％）などのニーズに応えていないと答えています。同様に、おおよそ世界の 4 人に一人は、店は腰かけることのできるベンチ（同 29％）、身体が不自由な人用の広い駐車場 (同 25%), 身体が不自由な人向けのトイレ(同 23%),手が届きやすい棚 (同 23%) 、体が不自由な人向けスロープ/ドア (22%)を備えていないと回答しています。
日用品の買い物にはもっとデジタルを活用していきたい
全体の 3 分の 1 を超える回答者（37%）が、すでに日用品をオンラインで注文・宅配で受け取るサービスを利用しており、過半数（54%）は今後利用可能になれば使ってみたいと答えています。 日本でも、25％が同サービスを利用、56％が今後試してみたいと答えています。
日用品の購入時にオンラインクーポンを利用している人は 3 人に 1 人（32%）で、アジア太平洋（41%）と北米（38%）での利用率は平均を超えています。今後利用可能になれば使いたいと考える人はさらに多く、中南米で 75%、中東・アフリカで 64%、欧州で 61%、アジア太平洋と北米でそれぞれ 54%です。日本でのオンラインクーポン利用率も 4 人に1 人（26％）に上り、今後使ってみたいと答えた人も 55％います。
オンライン・モバイル買い物リストを使用している人も全体の 4 分の 1 近く（23%）にのぼり、中南米では 4 人中 3 人が、その他の地域でも 6 割を超える回答者（中東・アフリカ：63%、アジア太平洋：62%、北米：62%、欧州：61%）が、利用可能になれば活用したいと答えています。
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[ニールセン]
