オンラインショッピングに関する意識調査（アジア太平洋地域の消費者2万人対象）
2018年08月07日SAPは、日本を含むアジア太平洋地域で生活する20,000人を超える方々を対象に、普段のオンラインショッピングにおけるカートの利用や、購入をクリックする動機について調査した「2018 年 SAP 消費者動向調査レポート」を発表しました。
今回の意識調査は、日本、オーストラリア、シンガポール、タイ、インド、韓国、中国、香港などのアジア太平洋地域で実施しており、日本では1,000人を超える消費者に対して調査を行いました。SAP Customer Experienceは本調査を通じて、デジタル上の顧客エンゲージメントや消費者の嗜好を分析し、顧客への理解を深めながら、リピート率を向上していくための知見を提供しています。
本調査によると、日本の消費者がオンラインで購入する商品は、「衣服、アクセサリー、靴などのファッション（76％）」、「食料雑貨品および消費財（70％）」、「航空券、ホテル、ツアーなどの旅行（57％）」ということが明らかとなりました。その一方で、「家具(38%)」、「保険や金融ローンなどの金融商品(14%)」はやや低めの購入率であり、オンラインで購入されやすい商品との差が浮き彫りとなっています。
また、日本の消費者がオンラインショッピングに求めることとして、「簡単な交換/返品手続き（40％）」、「商品比較ツール（38％）」、「実店舗(32%)」という結果となりました。これによると、日本の消費者の約3分の1がオンラインで商品を購入する前に、リアル店舗へ訪問したいと考えていることから、実店舗の根強さが証明された一方で、企業側にはECとリアル店舗の商品情報が統合化された、オムニチャネルの必要性が示唆されています。
次に、日本人がオンライン上で「購入」ボタンをクリックする動機として、「割引/プロモーション通知(37%)」に次いで、「在庫わずかの通知(33%)」であることが明らかとなりました。また、カートを放棄する理由については、「配送料（51%）」、「他のブランド/ウェブサイトの商品との価格を比較するために使用した（40%）」、「商品が在庫切れだった(28％)」という結果となりました。このカートを放棄する理由については、アジア太平洋地域全体においても、「配送料（54%）」が一番の理由としてあがっており、世界中の消費者に意識されていることがわかります。
