新婚生活実態調査（女性20歳～49歳のうち、直近1年以内に入籍した方（初婚、再婚含む）対象） 

リクルートマーケティングパートナーズが運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新婚生活実態調査」を全国で実施しました。

調査結果概要

＜新婚生活に向けた消費行動＞

新婚生活に向けた消費を行うカップルの割合は昨年同様約7割。一方で購入費用が減少
・「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかを購入した割合は70.7％で、前年調査と同程度（17年調査 68.9％）。
・「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかの購入にかかった平均費用は52.1万円で、前年調査より4.3万円減少（17年調査56.3万円）。

新婚生活に向けた「インテリア・家具」の購入単価に変化の兆し。購入割合および購入アイテム数はほぼ変わらず、購入費用は前年調査より減少
・「インテリア・家具」の購入割合は59.4％で、前年調査と同程度（17年調査 58.9％）。
・「インテリア・家具」にかかった平均費用は28.4万円で、前年調査より3.2万円減少（17年調査 31.6万円）。
・購入した「インテリア・家具」の平均アイテム数は6.3個で前年調査と同程度（17年調査 6.0個）。
・「家電製品」の購入割合は59.9％で、前年調査と同程度（17年調査 59.7％）。
・「家電製品」にかかった平均費用は33.4万円で、前年調査と同程度（17年調査 33.9万円）。
・購入した「家電製品」の平均アイテム数は6.4個で、前年調査と同程度（17年調査 6.2個）。

新婚生活に向けたアイテム購入先に変化の兆し。インターネット通販を利用する割合が増加
・「インテリア・家具」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（4.9pt増加）、「ホームセンターの家具売り場」（4.0pt増加）、「インテリアショップ・家具専門店」（2.6pt増加）。
・「家電製品」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（3.4pt増加）、「家電量販店」（1.6pt増加）、「デパート・百貨店」（1.0pt減少）。

＜新婚夫婦の家計管理＞

約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。共働き夫婦は生活費が独立している割合が高い
・夫婦の家計管理方法は、「家計共有型」が86.8％、「家計独立型」が9.8％。
・共働き家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が83.6％（主に妻が管理：46.8％、主に夫が管理：3.7％、二人で管理：33.0％）、「家計独立型」が14.2％。専業主婦（夫）家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が92.9％（主に妻が管理：89.5％、主に夫が管理：0.6％、二人で管理：2.8％）、「家計独立型」が2.2％。

「家計独立型」はライフスタイルもお互いのプライベートを尊重する傾向
・ライフスタイルに対する考え方において、「家計独立型」は「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」が、「家計共有型」よりも高い。

調査概要

■調査方法：公募型アンケートパネルを対象にしたインターネット調査
■調査期間：2018年12月8日～2018年12月13日
■調査対象：全国の女性20歳～49歳のうち、直近1年以内に入籍した方（初婚、再婚含む）
■有効サンプル数：計4,123人 なお、初婚同士（本人、配偶者ともに初婚）は3,291人。
■集計方法：全国の婚姻件数（平成29年厚生労働省人口動態調査「妻の初婚/再婚・届出時の年齢（各歳）別」）に合わせてウエイトバック集計を実施。