日経BP社は、デジタルマーケティングの専門誌「日経デジタルマーケティング」が実施した「第5回 ソーシャル活用売上ランキング」を発表。これは、どの企業や商品ブランドが、ソーシャルメディアを効果的に売り上げに結びつけているかを消費者アンケートの結果から導き出したものです。

今回のランキングの特徴は、昨年24位だったドミノ・ピザが1位に輝き、38位だったGU(ジーユー)が2位に躍進する一方、昨年1位のスターバックスが10位になるなど順位の変動が大きかったこと、そして上位にランクインした企業の多くがLINE活用を進めており、昨年から続く消費者とのコミュニケーション・プラットフォームのLINEシフトが一層加速したことです。

また、LINEの操作だけで商品を注文できるようにしたり、ファッションブランドがオススメ商品の情報やモデルによる着こなしの写真などを発信し、自社のWebマガジンに誘導するコンテンツマーケティングのツールとして利用したりするなど、LINEの活用方法が従来の割引クーポン中心から、多様化しています。

本ランキングの作成においては、まずFacebookページのファン数、Twitterアカウントのフォロワー数、LINEの友だち数、YouTubeのチャンネル登録者数・再生回数を調査。上位120の企業・ブランドをノミネートしました(ネット専業企業などは除く)。そして、消費者が企業のソーシャルメディアによる働きかけを受けて、商品購入やサービス利用へと行動が変化したかどうかなどを把握するアンケート調査を実施して、「消費行動スコア」を算出。登録・閲覧者が少なかった20社・ブランドを削り、100社のランキングを作成しました。アンケート調査は日経BPコンサルティングの協力を得て、2015年12月から2016年1月にかけてインターネットで実施し、有効回答は1万7233人となりました。

■LINE経由の注文が開始4カ月で1億円超えた「ドミノ・ピザ」
消費行動スコア71.2で、昨年の24位から1位へと躍進したのが、「ドミノ・ピザ」です。昨年9月にLINEからピザの注文ができるサービス「ドミノ簡単注文」を開始。ピザの種類やサイズの選択はもちろん、配達場所や配達希望時間帯の指定、そして支払いなどもLINEらしい対話スタイルで完了する仕組みとすることで、消費者により気軽にピザを注文してもらうことを狙いました。
 その成果は上々で、開始4カ月でLINE経由の売り上げは1億円を突破しました。現在、同社の宅配ピザは、電話注文とオンライン注文の比がほぼ五分五分。注文ルートに新たにLINEを加えたことで、オンライン注文比率を8割に高めたい方針です。

■全商品でTwitter連動キャンペーンを展開した「ハーゲンダッツ」
ランキング上位にLINEを活用する企業が目立つ中で、Twitterによるキャンペーン情報の発信を、消費者間での話題の拡散につなげることで、2015年の8位から4位へと順位を上げたのがアイスクリームメーカーのハーゲンダッツです。従来は一部の商品にとどまっていたTwitter連動のプレゼントキャンペーンを2015年は全商品に拡大するとともに、キャンペーンの設計を簡素化。公式アカウントをフォローし、キャンペーンのツイートをリツイートするだけで、当選した人は同じ商品が100個もらえるといった極端な内容にすることで話題喚起を狙いました。キャンペーン情報は毎回1万以上リツイートされ、多い時にはツイートの表示回数が1000万を超えるほど情報が拡散し、商品の購入につながりました。

消費行動ランキング トップ20位(スコアは偏差値)
2016年順位/2015年順位/企業・ブランド/消費行動スコア

1 24    ドミノ・ピザ    71.2
2 38    GU(ジーユー)    69.6
3 5    マクドナルド    69.1
4 8    ハーゲンダッツ    68.9
5 4    ミスタードーナツ 68.8
6 7    セブン-イレブン    68.1
7 3    ユニクロ    66.5
8 16    サブウェイ    66.4
9 2    無印良品    66.3
10 1    スターバックス    64.0
11 -    ファンケル    62.5
12 -    明治        62.2
13 17    ケンタッキーフライドチキン 61.9
14 56    任天堂        61.2
15 5    オルビス    60.0
16 40    ANA(全日本空輸) 59.5
17 59    ネスカフェ    59.1
18 -    ロクシタン    58.7
19 15    ローソン    58.4
20 -    西友        58.2


【調査概要】
調査期間:2015年12月2日~2016年1月7日
調査方法:日経BPコンサルティングのインターネット調査システム「AIDA」を使って実施
有効回答数:1万7233人
調査機関:日経BPコンサルティング
調査主体:日経デジタルマーケティング

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[日経BP社]
 マイページ TOP