スポーツ用品市場に関する調査（2016年） 

2016年05月31日
矢野経済研究所は、国内スポーツ用品の市場調査を実施した。

＜スポーツ用品市場とは＞
本調査におけるスポーツ用品市場とは、ゴルフ、スキー・スノーボード、釣り、アスレチックウエア、アウトドア、スポーツシューズ、テニス、スイム、野球・ソフトボール、サイクルスポーツ、バドミントン、武道、卓球、フィットネス、サッカー・フットサル、バスケットボール、バレーボール、ラグビーの主要18分野の関連用品を対象とし、メーカー出荷金額ベースで市場規模を算出した。
そのうち、アスレチックウエアは「トレーニングウエア」や「ライフスタイルウエア」、「陸上競技・ランニングウエア」を、スポーツシューズは「ランニングシューズ」や「ウォーキングシューズ」、「多目的シューズ（カジュアルスニーカーを含む）」、「キッズシューズ」、「スポーツサンダル」を対象とした。

【調査結果サマリー】

◆2015年のスポーツ用品国内市場は、前年比103.4％とプラス成長の見込
2015年のスポーツ用品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比103.4％の1兆3,964億5,000万円の見込みである。18分野中13分野の市場で成長を遂げ、堅調な推移を見込む。

◆2015年スポーツシューズ市場は全18分野中で唯一2ケタ成長の見込
2015年のスポーツシューズ国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比112.1％の2,518億7,000万円になる見込みである。2015年はスニーカーブームやランニングブームによって唯一の2ケタ成長分野となるが、2016年に入ってもこれらのブームが衰える気配は見られず、2016年の同市場は前年比105.1％の2,646億円と、18分野のなかで最大規模の出荷額になると予測する。

◆2016年のスポーツ用品国内市場は、前年比102.3％と予測
2016年のスポーツ用品国内市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比102.3％の1兆4,286億6,000万円と予測する。2016年はリオデジャネイロオリンピック・パラリンピックの開催を控えており、その波及効果によって、さらにスポーツ用品の出荷額の上乗せが期待される。また、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催決定を受け、各種のスポーツ競技人口やスポーツへ関心を寄せるファン層が増加する可能性もあり、スポーツ用品国内市場は今後も安定して推移する見通しである。


【調査概要】
調査期間：2016年1月～3月
調査対象：スポーツ関連企業・メーカー・卸売業・輸入商社・小売業等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに郵送アンケート調査を併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]

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