クリスマスにまつわる自給率に関する調査(20代~40代男女対象) 

2015年12月17日
トレンド総研は、アンケート調査「クリスマスにまつわる自給率に関する調査」の結果を実施。20代~40代の男女を対象に行った本調査では、自給率の概念や、クリスマスと関連の深い各資源の自給率に対する人々の意識について調べました。

【調査結果】

◆ 安定供給について考える一つのきっかけに… 4割以上が経験した“バターの品薄問題”

ここしばらくの間、たびたび話題になっている“バターの品薄問題”。今回の調査で、「バターの品薄問題に関するニュースを見たことがある」という人は89%と、実に9割近くにのぼります。また、4割以上の人が「スーパーマーケットなどの店頭でバターが買えなかった経験がある」(41%)と回答しました。

一方で、実際にバターが買えなかった経験をした人に聞いたところ、「今回のような安定供給のリスクに気付いていなかった」という人は67%と、およそ7割を占めます。さらに、80%の人が「安定供給のために自給率を上げるなどの対策を行うべきだと思う」と答えました。
ものに満たされた日本社会においては、こうした状況が問題視されることは珍しく、安定供給に関する課題は、なかなか実感されにくいものだと言えるでしょう。しかし、一連の“バターの品薄問題”は、多くの人にとって、自身の食卓における身近な問題として安定供給のリスクについて考える一つのきっかけになったと言えそうです。

◆ クリスマスケーキ&イルミネーション、クリスマスの2大コンテンツに関する自給率から見えてくることとは!?

次に、安定供給の重要なファクターとなる自給率について調べました。クリスマスを盛り上げる、華やかなクリスマスケーキやきらびやかなイルミネーションに不可欠な8つの食糧や資源の自給率について調べました。

[クリスマスに不可欠なアイテムの自給率]
※ 食料の自給率については、農林水産省「平成25年度食料需給表」のデータによる自給率。なお、飼料作物の自給率による影響が大きい、乳製品、バター、卵については、カロリーベースの自給率。それ以外については生産額ベースの自給率。電力などのエネルギーについては、国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)のデータ。

・ 小麦:12%  ・ 牛乳:44%  ・ バター:19% ・ 卵:13%
・ イチゴ:84% ・ カカオ:0% ・ 栗:54%   ・ 電力などのエネルギー:6%

まずは、クリスマスケーキに欠かせない7つの食材の食料自給率について調べました。クリスマスケーキを飾るイチゴは84%と高かったものの、かろうじて50%を超えた栗以外は、スポンジの材料となる小麦や牛乳、バター、卵、チョコレートの原料であるカカオなどの自給率はいずれも50%にも達していません。
それでは、こうしたクリスマスケーキの材料の自給率は、人々のイメージとどの程度一致しているものなのでしょうか。食料自給率について説明をした上で、それぞれの食材の自給率を予想してもらいました。
その結果、イチゴと栗以外の食材において、回答した自給率の平均値は、実際の食料自給率を大きく上回りました。

つまり、多くの人が実際よりも各食材の自給率を高く見積もっていることが明らかになりました。日本の食料自給率は想像以上に低いということでしょう。また、特に実態よりも高い自給率が回答される傾向にあったのが、卵や牛乳、バターなどです。輸入した飼料作物に大きく依存する畜産物は、その影響を考慮しなければなりません。その実態は、他の食糧以上にイメージされにくいものだと言えるでしょう。

同様に、イルミネーションには欠かせない電力などのエネルギーについても調査しました。国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)によると、日本のエネルギー自給率は先進各国の中でもひと際低く、6.0%。OECD(経済協力開発機構)に加盟する先進国34カ国中33位です。
今回の調査では、国名を伏せて先進各国のエネルギー自給率を見せた上で、「日本のエネルギー自給率は何%だと思いますか?」と聞きました。すると、この質問への回答の平均値は「22.6%」という結果になりました。50%以下の自給率を回答した人が90%で、30%以下の自給率を回答した人も約8割(81%)にのぼります。多くの人が日本のエネルギー自給率は低いものだと思っていますが、その実態は人々が思っている以上に低いということのようです。実際に、6.0%という日本のエネルギー自給率を提示したところ、「思ったよりも低かった」という人が67%で、7割近くにのぼります。

この結果から、イルミネーションに欠かせない電力などのエネルギー自給率にも、食料自給率と同様の傾向があることが分かりました。

ものが豊かな日本では、日常生活において、食糧や資源の安定供給に関する課題はどうしても実感しにくいものです。今回の“バターの品薄問題”のように、身近なところで何かが起きた際には、是非、安定供給の重要性について考える機会にしてもらいたいものです。
ちなみに、今回の調査において食料自給率、エネルギー自給率という言葉を理解していない人は、それぞれ33%、49%、でした。まだまだ、こうした自給率の概念が世間一般に受け入れられるに至っていないことが分かります。今回の調査の結果からは、改めて、人々への啓蒙の必要性が浮き彫りになったと言えるでしょう。


【調査概要】
調査名:クリスマスにまつわる自給率に関する調査
調査対象:20歳~49歳の男女500名 (※性別・年代別に均等割付)
調査期間:2015年11月27日(金)~2015年12月3日(木)
調査方法:インターネット調査
調査実施機関:楽天リサーチ株式会社

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